いよいよ金融ハルマゲドンですか?

◆米国ではCIA、DHS、NSA、FEMAなど、多くの政府機関が大パニックに陥っており、大量の退職者が出ているという事です。その多くは退職後にどこかに避難しているそうで、彼らは内部情報を外に漏らす恐れがあると思われ、命を狙われる恐れがあるため、安全な場所に家族と共に逃げていると云われています。

これはよほど重大な事が起こっているようですね。大量の退職者が出ているのは政府機関だけではありません。ウォール街でも幹部らも大量に退職しているようです。

トレーダー

◆欧米の金融界の重要人物たちがかなり神経をとがらせているようですね。ウォール街のトレーダーたちの恐怖と苦悩の様子が遂に世界金融ハルマゲドンが起きたことを如実に物語っています。

ユダ金に買われたメインストリームのメディアは肝心なことはなにも伝えませんので多くの人々が今、何が起きているかを知らずにいます。



◆しかし実は、世界中の中央銀行が死にもの狂いでこれまでの金融システムを維持しようとしているのです。そのシステムとはロスチャイルドが作り上げた銀行制度であり、預金と貸し出しを無限連鎖的に繰り返すことで銀行にだけお金が増えて行く信用創造の仕組みです。


≪信用創造のしくみ≫


◆銀行は、預金という形で大勢の預金者からお金を預かり、預金者がいつでも預金を払い戻せるように、現金を用意しています。預金者の中には、預金をすぐに払い戻す人もいれば、長期間預けておく人もいます。預金者全員がすぐに預金を払い戻すことはまずないので、銀行は預金の全額を現金で用意しておく必要はありません。預金の一部を支払準備として現金で手元に置いておき、残りの預金を企業への貸付に回すことができます。


企業に貸し出されたお金は、取引先の支払いにあてられます。支払いを受けた取引先は、このお金をすぐに使うあてがなければ、銀行に預けることになります。銀行は、支払準備分を手元に残して、残りをまた貸し出しに回します。これを繰り返すと、預金通貨というお金が新しく生み出され、銀行全体の預金残高は、どんどん増えていきます。これを「信用創造」と呼んでいます。
支払準備金

◆つまり自ら働いて汗することなく「他人のふんどし」で相撲を取り、巨額の利益を得るという実に虫の良い制度です。その銀行の頂点に居るのが日本では日銀で、米国ではFRB(連邦準備制度)EUではECB(欧州銀行)で、各国にはそれぞれ中央銀行があります。


こうした中央銀行による金融制度が世界人類を借金奴隷にして苦しめているのですが、体制護持派の多くの経済学者はそれを絶対に指摘しませんが、いま世界はこの悪辣な中央銀行の金融システムが崩壊、言いかえればロスチャイルド帝国の崩壊と云えるのではないでしょうか。

現在、欧米の中央銀行はゼロ金利やマイナス金利にすることにより必死に彼らのシステムを守ろうとしています。しかしそんな事をすると、通貨(この場合ドル)はその分の価値を失います。金利=通貨の価値なのです。


◆つまり中央銀行がゼロ金利やマイナス金利を発表したということは通貨の価値を下げるということを宣言したということなのです。通貨も資産のうちです。ですから銀行にドル預金しているということは、資産が目減りするということです。そうなると消費者の購買力もどんどん弱まります。


◆実は、米国人が持っている現金(この場合米ドル)は彼らの所有物ではなく、全てFRBが所有しているのです。彼らはネズミ講で紙幣を印刷し続けているのです。


◆もしあなたが銀行にドル預金があるなら、預金を引き出し、他の実物資産を購入した方が安全です。なぜなら不換紙幣、米ドル預金はあなたの所有物ではないからです。預金を使って実物資産に変えることで初めてあなたの資産を所有することになります。特に貴金属(金や銀など)を購入することをお勧めします。


◆アメリカ人はゾンビのように主要メディアが伝えることを全て信じて行動しています。彼らは無知のままです。アメリカの99%の人々が今後起こるであろう米ドルの崩壊について全く認識していません。


◆これは対岸の火事ではありません。日本も同じです。中央銀行がゼロ金利やマイナス金利を世界中に発表したということは、通貨を崩壊させると発表したことと同じなのです。黒田日銀総裁は異次元の金融緩和と称してヘリコプター・ベンと呼ばれていた前FRB議長ベン・バーナンキと同じことをやっています。それが全部米国債の買い支えに回っているのです。

特に日本の場合は1兆2700億ドル中国に次ぐ世界第二位のドルを保有国です。国民の資産で米ドルを買っているのです。ドルが紙くずになれば日本全体が大打撃を被り破産します。
米国再建法夕刻


◆2008年にアイスランドが経済崩壊し世界中に激震が走りました。しかしそれから3年後、アイスランド経済は見事復活しています。


2008年以前は、FRBのグリーンスパンに言われるままの政策がとられ、金融システムを援助し、民営化、奔放でどん欲な動きに対してチェックアンドバランス(牽制制度)が効かないようにしてしまったのです。


◆これもロスチャイルドの番頭アラン・グリーンスパンの誘導で、アイスランドに預金して、高利率で運用する事ができるため海外の投機筋の資金が集まり、それがかえって対外債務を大きくしてしまい、処理が出来ない程になってしまったのです。


◆2003年には国民所得の200倍になり、2007年には900倍と巨大な額に膨れ上がって手がつけられなくなったのです。そのことについてデービッド・アイクは次のように書いています。





それではここで3つの重要点についてアイスランドとその他の銀行を援助した国々について違いをみてみよう(アイスランドとアイルランドを比較して)

1. アイルランドの金融機関が危なくなった時に、彼らのどん欲と汚職により、あのバカなブライアン・コーウェン内閣のアイルランド政府は、IMFとECBからの援助債務でその首までどっぷりと浸かる程に彼らの支配下に牛耳られる事になった。結果としてアイルランドの経済は、何世代にも渡って台無しにされる事となったのである。その点アイスランドは銀行を勝手に倒産させる事にしたのである。


2.コーウェンは辞職する事(アイルランド)に同意したものの、IMFとECBからの巨大な条件付きの債務を承認してからのことになり、いわゆるあらかじめ用意された押し付けの解決策を強いられたのだ。それによって民衆は政府による承認を受け付け、一層大きくなった債務を負わされる事になった。アイスランドの場合は、コーウェン首相のような政治家がそういった悪さをする前に彼らを総辞職に追い込んだ。


3.アイルランドをどうしようもない境遇に落とし入れた指導者達は、そのまま罰される事もなく、平穏な生活を送っている。アイルランドは大変な事態になっているにもかかわらず、アイスランドの方は、首相が業務上の責任に問われ、審判を受けている。




さらにもっとあるのは、アイルランドの人々は、コーウェン首相のおかげで、低い賃金と高い賃金、失業率の塀と家屋を失うなどの事態に陥っており、金融システムに於いて蓄積された債務が政府によって買われ、IMFとECBを通じて民衆に押し付けらている。

アイスランドの人々は、彼らに全然責任のない、不債で全銀が作ったものを引き受ける事を一切拒絶している。

2008年以前の金融業以外のアイスランド産業経済は、比較的順調でこれらの経済危機は銀行によって起こされ、ほとんどの大衆は無関係なのだった。


ハルデ首相は、アイスランドがEUの加盟国でないにもかかわらず、人民に国外からのコントロールにあまんじなければならないとし、唯一の解決策は、欧州同盟とIMFによる、アイスランド金融界の債券を政府経由で買い上げる事だと言い始めた事だ。そして唯一のこの欧州同盟による巨額の債券を受けることのみにより、倒産したアイスランド銀行の投資を英国とオランダによって保証するというものだった。


しかし、アイスランドの人々は、旧、新政権に断固反対し、民衆と関係のないアイスランド銀行への投資家の保証など引き受けない、とした。これは単純に、公平で正当的な解決策なのだ。アイスランド民間銀行で、宣伝されていた外国投資家利率の高い銀行預金に投資していたのは、外国人投資家であったので、こうした民間所有と投資家の為に、それを所有していない国内の一般人が責任をもたなければならないのか。これが民衆の言い分で一歩も引かなかったのである。


・・・中略・・・


2009年にアイスランドで新政府が樹立してもこの”唯一の方法”とやらを述べ始めたのだが、それにあくまでも反対して結果的に成功を収めたのだ。新政権が押し進めていたのは英国等により、350万ユーロを民間銀行の負債として利息と共に支払うというもので、アイスランドのひとりひとりがむこう約15年間に亘り1ヶ月に100ユーロ程支払わなければならない額に相当する。


反対運動が更に強まって、政府首脳のオルファー・ラガリー・グリムソン氏は、調印する事を拒否した。国民の訴えに答え、レファランダムを採用することになった。その結果、2010年には93%の支持率を持って民間銀行の作った債務を国民が引き受けることが正式に反対された。国民の意思が反映され政府がそれに同調せざるを得なくなり、金融危機の背景にあった前首相を含む審判が行われる事となった。



また、新しい調停資料を作成する、党から選出されていない25名のメンバーによって、国際的圧力からアイスランドを守る為の憲法を制定した。

以上は、正義がなされるまでには、あきらめないという態度を貫くと国民がどのような事が出来るのかの例である。結果として他の国々では、民間の作り出した債務が公的に責任を取らされる形で更にぬかるみの中に深く進行していくのだ。銀行援助をしなければならないのに対して、アイスランドでは経済悪夢の中から立ち上がっていくことが可能となるのだ。

アイスランドに取って今必要な事は欧州同盟に加わる申請を取り消すことをして、今までの良い結果を失わない様にすることだ。先週の世論調査では64%が申請取り止めについて賛成している。彼らは、銀行負債援助を反対した粘り強さをここで示す必要がある。

・・・略・・・

(ソース)
http://www.davidicke.jp/blog/20110904/#extended






◆かつて日本でも巨大な債務を抱えた投資銀行が次々と経営破たんし、その都度政府が巨額の税金を投入して救済してきました。その理由に大きすぎて潰せないという理屈が付けられていました。それに対して国民もメディアも黙認してきました。


◆しかしアイスランド国民は銀行に”さようなら”を言ったのです。
首相のゲイヤー・ヒルマー・ハルデをその地位から追い出し、ものすごい民衆運動を展開したのです。
2008年には3大銀行である、アイスランド銀行、グリットナー銀行、カプシング銀行を倒産させ、国有化したのです。それらの銀行が倒産した時点では、ユーロ通貨に対しアイスランド通貨クロナーが85%値下がりしましたが、今日では、奇跡的な回復が見られます。金融崩壊からわずか3年での経済が回復。これは、ひとえに彼らが銀行を救済せず、倒産に踏み切ったからです。銀行が作り出した危機の責任を引き受ける事を拒否したアイスランド人の勝利だったと云えるでしょう。アイスランドの奇跡の経済回復をメディは黙殺し殆ど語りません。ロスチャイルドの金融支配で成り立っている欧米諸国ではタブー視されているのです。


◆今、ギリシャでは経済破たんしているにも関わらず緊縮財政と増税などを押しつけるIMFやECBに反発して、EUからの離脱を叫ぶ野党が大勝して、今後の政策が注視されています。ギリシャもアイスランドと同じ政策をとることによって復活する可能性があります。しかし国民が賢明で忍耐強ければの話です。アイスランド人は辛抱強くタフなようです。彼らは世界から全く孤立して おり、凍結したツンドラの中に住み、適切とは言えない天候条件の中で暮らしています。彼らは美しくも、過酷な自然の中で暮らしていて、へこたれませんが、気候温暖で公務員天国、働くのが嫌いなギリシャの国民性が頭をもたげるとヨーロッパの最貧国に甘んじるしかありません。


◆金融ハルマゲドンを起こそうとしているロスチャイルドの最終目的は、各国の中央銀行を潰し、地球唯一の世界銀行を作ろうというものです。つまり独立国家と言う存在を無くし、ユダ金帝国で全人類を奴隷にしようとしているのです。


※デービッド・アイクは次のように言っています。






この【世界的金融崩壊の】計画は、まず


(a) 世界経済を潰し、

(b) 何百万兆単位の銀行援助の流れで各国庫を空にして

(c) 最期に政府が為す手がなくなって、その経済を潰す事にある。

ロスチャイルド・カルテルとその手下は、この所謂”唯一の解決方法”と呼ばれるもので、世界中の金融システム、を構築して、政府加重のシステムを中央集権化された世界中央銀行に基づいて、管理しようと目論むものだ。


この危機はある意味では、何十億人もの奴隷化された人々にとって今日あるシステムが滅びることは良いことだ。 問題はそれが起きた時、我々はどう対処すればいいかという事だ。


問題-反応-解決というお決まりのロスチャイルドの意のままになるか、それともアイスランドの例に見習うかどうかだ。 我々はそれを、見習わなければならないのではないだろうか。





◆アイクはまた、アメリカとEUにおける金融潰しの手法について具体的に述べています。







▲ヨーロッパでは以下の通りだ。


1.金融を潰して以下の用意された手順に進む事。

2.全然価値のない債券を担保に百万兆単位(1,000,000,000,000)で金融機関に出資し、援助する。そこで各金融機関の所有する民間の不良債権を政府が国民の資産としてすり替える。


3.ヨーロッパ各国政府はこうした金融機関援助の為に国自体が破産の危機に瀕してしまう。そこでもともと援助された金融機関を所有し、又IMF(国際通貨基金)、ECB(欧州中央銀行)をコントロールしている者達(往々にして同じ者達)が政府を援助してさらに債券を積み重ねて行く。


4.IMFとECBは、各国政府にその国の資産を民間企業に売却【民営化】するように、国民に働きかける。そして悪徳までに厳粛なプログラムを押し付ける。

5.欧州同盟は各経済企業の面々に対して”ヨーロッパ合衆国を創立するよう働きかけて、この危機に対する解決策としてこの”中央集権化された組織”を利用する。

(このヨーロッパ合衆国を創立する人々は欧州同盟を創立した人々であり、さらにIMF、ECB及び各金融機関を所有している人々である)



▲アメリカ合衆国で行われた方法は以下の通りである。


1.金融システムをつぶして以下の用意された手順に進む。


2.全然価値のない不良債権を担保に百万兆単位で金融機関に出資援助をする、そこで各金融機関の持っていた民間の不良債権を政府が国民の資産としてすり替える。


3.債務処理が銀行援助のために使用され、国家予算の収支のバランスが崩されるため、国庫が破綻される方向に進行される。


4.政府は悪質で厳粛な計画をもって国民に圧力をかけ、国家をコントロールし、金融機関を所有している者達(同じ人々)
が所有する民間企業に、国家資産を売却するように働きかける。【民営化】



5.法的に許容されている債務限度額が達成されると議会に働きかけ、さらに上限をつり上げ(最終的な、危機がもっとも大きくなる様に仕組む)13人の委員会を作り、それに権限を与え、まだ少し残っている民主主義的な取り決めを無視するようにする。

もともと問題を起こした金融機関を援助する方法として”唯一の方策”とされる方法を施行するために何百万人の人々に大きな打撃を与えているのだ。

しかし、今回のアイスランドの人々は以上の事柄が唯一の方策でないことを示したのだ。






◆小泉・竹中の郵政民営化も大体これらの手法で行われてきました。いまその続きを安倍政権が継承して進撃しています。安倍の前に人なし、と言われるほど強気の安倍政権ですが、この勢いの後ろ支えになっているのは間違いなくロスチャイルド国際金融グループがあるからです。


◆日本の先にあるのは、郵貯かんぽの預金、JA農林貯金の差し出し、TPP加盟による農業潰し、医療、製薬、生保、損保に外資参入拡大乗っ取り、ISD条項の導入、これで海外企業や投資家が損失・不利益を被った場合、日本の国内法を無視して世界銀行傘下の国際投資紛争解決センターに提訴することが可能になり、訴訟の乱発が起きて、日本は間違いなく金融ハルマゲドンに突き進んでいます。行き着くところはタイタニックならぬ日本沈没といいたいところですが・・・

◆しかし、日本人が生きている限り日本が潰れることはありません。昭和20年、1945年焼け跡から日本は僅か10数年で復興を果たし、もはや戦後ではないと云うほど経済復興しました。阪神大震災、東日本大震災をも克服しつつあります。

何度国難に会おうが日本と日本人は不死鳥のように蘇るのです。銀行などは無い方が好いのです。人類に不幸しか齎さない銀行など潰して、アイスランドのように自前で日本を作りなおせばいいのです。


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