パラノイアwwww



◆イルミナティで構成されているCRF(外交問題評議会)のシンクタンクの一つ、ストラトフォーの元幹部 ピーター・ゼイハンの記事がありましたので転載させていただきます。
イルミナティ・ハザーリアン・カバールは追いつめられもう逃げ場を失っていると言うのにまだ能天気な事を言っています。米国以外「すべて沈没」?それは違う「日本以外すべて沈没」が正解ですwwwww




げんこつ

2030年までに、いったんは米国中心主義が薄れる。しかしその後、ロシア、欧州、中国は次々に自滅し、米国は世界で圧倒的な超大国になる――『地政学で読む世界覇権2030』を上梓した影のCIA「ストラトフォー」元幹部の筆者が、ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグ、APなども注目する衝撃の未来を予測する。

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米国以外「すべて沈没」という驚愕シナリオ 影のCIAが「地政学」で2030年の世界を読む

2030年までに、いったんは米国中心主義が薄れる。しかしその後、ロシア、欧州、中国は次々に自滅し、米国は世界で圧倒的な超大国になる――『地政学で読む世界覇権2030』を上梓した影のCIA「ストラトフォー」元幹部の筆者が、ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグ、APなども注目する衝撃の未来を予測する。

 地政学とは、ある土地が、そこに存在するあらゆるものにどう影響を及ぼすかを考察する学問だ。住民の衣服、食べ物、抵当のサイズと有用性、何歳まで生きられるか、子供の数、仕事の安定性、政治システムの形態とその実感、どんな戦争を仕掛けたり防衛したりするか、そして究極的にはその文化が時の試練に耐え抜けるかどうか。川、山、海、平原、砂漠、ジャングルなどの相互のバランスが、そこに住む人間の生活と、国家としての成功の双方に決定的に影響するのだ。

 その結果導き出された結論は、しばしば私を落ち着かなくさせる。わが家には太陽光パネルが設置されているが、将来の世界では石炭が君臨し続けるだろう。

 私は自由貿易と西側諸国の同盟ネットワークこそ史上最大の平和と繁栄を保障する枠組みだと考えているので、これを強く支持している。しかし地理を研究すると、どちらもやがて放棄されるという結論を出さざるをえない。

 私は規制の少ない政府こそ富と自由の幅広く迅速な分配を可能にすると考えているので、小さい政府を支持している。しかし人口動態を検討すると、やがて私の収入のより多くの部分が、ダイナミズムに欠け、責任の所在が不明なシステムに吸い上げられるようになりそうだ。

 自分の出した結論を気に入っているかというのは重要ではない。この記事は、私がこうあるべきと考えることを実現するためのアドバイスではない。むしろ今後起こるはずのことを予測する記事なのだ。

 2015~2030年にかけてのホッブズ主義的な時代は、21世紀の中でも米国中心主義的な傾向が最も弱い時期になるだろう。なぜなら2030年までに起きる3つの出来事の結果、それ以後の世界は米国の思いのままになるからだ。

 重要なのは、このすべて、つまり自由貿易体制の終焉、世界的な人口減少、ヨーロッパと中国の没落は、すべて移行期に起きる一時的な出来事にすぎないということだ。2015~2030年までの間に、古い冷戦体制は最終的に一掃されるだろう。それは歴史の終わりではない。次に来るもののための準備期間にすぎないのだ。

 そして現れる新しい時代は、驚くべきものになる。

 まず、米国以外のあらゆる国はこの15年間、過去のシステムから残されたものを手に入れようと互いに激しく争うだろう。資源や市場を獲得するための競争の激化。海洋国間の競争の再発。さまざまな困難――特に人口問題――に見舞われた国でも攻勢をかけることを可能にする新技術の開発。

人間の手を最小限にしか介さず、大きな破壊力を持つドローンが米国の専売特許であり続けると信じる人が本当にいるのだろうか? それは以前とはまったく異なる、わくわくするような、恐ろしい時代だ。そしてその結果破滅する、あるいは消耗する国も少なくない。米国人が競争相手と見なすすべての勢力――特にロシア、中国、ヨーロッパ共同体――は思いがけない脆弱さを露呈するだろう。

 次に、この混乱と破壊のすべてでなくとも大半は、米国を素通りするだろう。15年にわたる競争と痛みと不足の代わりに、米国は安定した市場とエネルギー供給のおかげで、15年間の穏やかな成長を実現することができる。2014年の時点ですでに米国は世界に冠たる大国の地位を得ている。2030年には、この国は絶対的にも相対的にも圧倒的な強さを誇る一方、世界のほかの多くの国は現状を維持しようと苦闘し、そして大半が失敗するだろう。

米国は侵略されず(外国を侵略することはあるかもしれない)、他国の海戦を無関心に眺め(漁夫の利は得るかもしれない)、なぜ誰もが突然ドルを再び欲しがるのかいぶかる(しかし喜んでそれを提供する)だろう。米国は参加する戦いを選ぶこともできれば、世界から完全に引きこもることも可能なのだ。

 第3に、米国の人口状況は再び反転するだろう。2030年にベビーブーム世代の最年長者は84歳になるが、2040年には最年少者が76歳に達する。その頃までに、2007年以来連邦政府にのしかかっていた重い負担はほとんど完全に姿を消すだろう。ベビーブーム世代が徐々に空けるスペースを次に占めるのは次の退職者世代、つまりジェネレーションX世代で、この時点で彼らは61歳から75歳に達している。ベビーブーム世代の子供世代であるジェネレーションY世代は40歳から60歳の間だ。Y世代全体が稼ぐ収入は、米国のシステムを再び資本で潤すだろう。

 15年間財布のひもを固く締めてきた連邦政府の財政収支は改善するはずだ。ベビーブーム世代の引退とともに始まった長い闇は終わり、財政状況には再び光明がさす。そして、すっかり荒廃した世界を発見するのだ。2040年までに多くの途上国は、ヨーロッパ諸国がわずか一世代前に経験したのと同じ危機的な人口状況に陥り、苦難と衰退に向けた致命的な下降を始めるだろう。

その目立つ例外は中国だが、それも中国がすでにこの状態にあるからにすぎない。2040年までに、米国の平均年齢がわずか40歳なのに対して、中国の平均年齢は47歳になっている。この時点で米国は中国――この国がいまだに統一国家として存在していると仮定して――について、現在の日本についてと同じように「過去の大国」としか見なさなくなるだろう。どこからも挑戦を受けない米国は、いくらでも自国にかまけられるようになる。

 このような未来を確実に手に入れるために米国がすべきことは何か? 何ひとつない。地形のおかげで、米国はすでに必要なものをすべて手に入れている。中国とヨーロッパは放っておいても衰退し消滅するだろう。ロシアはやがて自壊する。イランは独自の理由で中東をスクランブルエッグのようにひっくり返すに違いない。米国の人口状況は自動的に反転する。少しでも打撃を軽減しようとする他国の懸命な努力でさえ、2035年までは実を結ぶことはない。

残りはシェールが仕上げてくれる。米国の強さは偶然のものかもしれない。しかしそれが強さであり、長く続くことに変わりはないのだ。

 簡単にいえば、世界は確かに破滅に向かっている。しかし米国だけがそれを免れるのだ。

 いろいろな意味で、日本は最悪のタイミングで世界の先駆けとなっている。2025年には平均年齢が51歳になることが予測されているこの国は、すでに紛れもない世界最高齢社会だ。高齢社会では年金や医療費などがかさむために政府の支出が増大し、一方消費が冷え込むため、需要減、雇用減、経済の停滞という負のスパイラルが発生する。日本社会を見ればそれは明らかだ。

日本人になじみのある言葉で言えば、デフレが起きるのだ。米国の無関心、人口の高齢化、そしてデフレスパイラルが、今このタイミングで日本の問題から世界の問題になるというのは、このうえなく間が悪い。

 しかし、世界がばらばらになり、日本政府が新旧の課題に対処しなければならなくなっても、実のところ日本はほかの多くの国よりもはるかに有利な戦略的位置に立っている。たとえば以下のように。

 ・日本ではすでに高齢化が進行しているとはいえ、その人口構造には有利な点も見られる。日本では1970年代にベビーブームが起きた。当時、生まれた人々は今では35~45歳になり、最も多額の税金を支払う年齢に達している。そのため資本蓄積という点では、特に高齢化が急速に進行している国々に比べると、状況はまだまだよい。

 ・主要国の間では唯一のケースだが、日本の借金はほぼ完全に国内にとどまっている。したがってこれにどう対処するかは国際金融の問題ではなく、内政問題なのだ。日本の銀行、金融当局や企業、あるいは有権者に対して外部からは誰も指図できない。

 ・日本には、世界で最も先進的な産業基盤と最も高い技術を持つ労働力が存在する。たとえ、貿易関係の崩壊と財政赤字の増大によって技術の開発もその応用も不可能になっても、日本は相対的にも絶対的にも非常に有利な立場からスタートできることに変わりはない。

 ・日本には世界で2番目に強力な海軍がある。エネルギー供給と貿易の安全確保のために船団を組まなければならない時代には、これは非常に大きな意味を持つ。

 ・日本には陸の国境がない。また最も近いライバル――中国とロシア――は水陸両方で展開できる十分な戦力を持たない。

 ・住民の98%以上が日本民族であるこの国は、ほぼ単一の文化アイデンティティを持つ。これは近代では極めて珍しいことだ。したがって、これほど統一されていない国なら崩壊しかねない政策を実行したりプレッシャーに耐えたりする文化的体力を備えているのだ。日本は、下がる一方の生活水準に耐えられることをすでに示した世界でも数少ない国のひとつだ。

 ・移民にとって日本は魅力的な国でなく、彼らを同化できないという事実でさえ、利点である。芝生の世話や建物の管理人といった単純労働は、ほかでもない日本の高齢者によって担われつつある。この人々がこうした仕事をする1日1日は、年金財政に対して増える一方の圧力が緩和される1日でもある。


 日本はいまだに――極めて大きな――困難の中にあるが、それはドイツやロシアや中国の行く手に待ち構えている運命ほど過酷なものではない。そして困難に見舞われているそれ以外の多くの国々と違って、日本には十分な軍事的、文化的、体制的な底力があるので、問題の根本的な解決を計ることができる。

 イノベーションを通じて、日本は産業の停滞から脱することができる。インフレ時代において、日本には税制上および金融上の新しい政策を採用する、ある程度の余裕がある。先の見えない時代に、日本には軍事的解決策を探るという選択肢がある。
米国を除けば、日本が競争相手と見なしているどの一国も、これほどの柔軟性や永続性を持たない。

 日本の将来は必ずしも強くはなく、安全でも安定してもいないかもしれない。しかし、比較的強く、比較的安全で、比較的安定しているだろう。で、私は日本の将来を憂えているかって? もちろん、非常に。

 しかし、それ以外のほぼすべての国を憂うほどではない。

 時が経てば筆者の誤りが明らかになるだろうって? ぜひ2040年に会いに来ていただきたい。その頃私は66歳になり、(ベビーブーム世代のせいで)だいぶ遅くなった定年退職の日を指折り数えながら待っているはずだ。うまい酒でも持って訪ねてきてください。

虹UFO


(翻訳:木村 高子)

http://toyokeizai.net/articles/-/103517




◆ハザーリアン・マフィアのピーター・ゼイハンでも、大雪を被っても折れることなく、しなやかな篠竹のように立ち上がる日本の真の強さを理解しているようです。

竹

大東亜戦争で日本中が焼け野原になってから僅か10年余りで奇跡の復興を遂げました。ハザールのハゲタカファンドに金融バブルを潰されても、人工地震である阪神大震災、東日本大地震など度重なる大災害からも泣き言も言わず、不死鳥のように甦っています。

彼等はそのような日本人を畏怖の目で見ているのではないでしょうか。

◆ピーター・ゼイハンとは反対に長谷川慶太郎氏は「今世紀は日本が世界を牽引する」と言っています。

長谷川本


▼やはり「日本以外すべて沈没」が正しいのかニャアwwww

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