地震予知を妨害する東大教授



◆東大がイルミナテイの巣窟になっているのは今や常識です。其の東大に地震学者ロバート・ゲラーと言う教授がいます

WIKIによれば

1952年アメリカ・ニューヨーク州生まれ。カリフォルニア工科大学地球物理学科卒。1977年同大学地球惑星科学研究科博士課程修了(博士号修得)。同研究科特別研究員、スタンフォード大学地球物理学科助教授を経て、1984年、東京大学大学院の初の任期無し外国人教官(助教授)として採用され、1999年から東京大学大学院教授。



◆彼は自分が地震学者であるにも関わらず、一貫して地震予知は不可能だと力説して、他の多くの地震学者の努力を否定しています。テレビのワイドショウなどにも出て持論を披露していました。

たかじん委員会 《大爆笑!ゲラー先生》 2004 – 10


◆しかも、地震予知は害悪であるとまで言っています。地震大国日本では皆が中央構造線や南海トラフによる巨大地震に怯えているのに、地震予知を一切やめろというのだから、これには何か裏があるとしか考えられません。




「地震予知はムダ。いますぐやめたほうがいい」東大地球物理学者の警告

2016年04月21日(木) 伊藤 博敏
伊藤博敏「ニュースの深層」

地震予知は害悪ですらある

「地震は予知できない」――著書を通じて、あるいは学会の場で情報発信を続ける人がいる。

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ロバート・ゲラー東京大学理学系教授。専門は地球物理学で、地震は地球の内部構造を理解する一分野として研究してきたが、「予知できる」という前提のもと、国から年間平均で約100億円の予算を獲得してきた「地震村」のなかで、そう発言し続けるゲラー氏は、「異端の人」である。

だが、異端が正論であることが、今回も裏付けられた。熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無。しかも政府の地震調査研究推進本部が公開した全国地震動予測地図(ハザードマップ)では、「30年以内に震度6弱以上の揺れ」が起きる確率は8%で、横浜市の78%、千葉市の73%、高知市の70%などと比べると、極端に低かった。

いうまでもないが、正論が判明したところで、喜べる話ではない。ゲラー氏が率直に話す。

「熊本地震が起きてしまい、多くの方が被災されたのは本当に残念です。予知できない以上、いたずらに人を惑わすハザードマップは廃止すべきだし、研究者は国民と政府に、特定の地域に言及することなく、全国で『想定外のリスクに備えること』を、勧告すべきでしょう」

ハザードマップは、地震発生確率の高い地区ほど濃い色で塗りつぶされており、地震学の粋を集めて作成されたということだが、熊本地震がそうであるように、役に立ったためしがない。


過去の大地震といえば、83年の日本海中部地震、93年の北海道南西沖地震、95年の阪神・淡路大震災、07年の新潟県中越沖地震、そして11年の東日本大震災だが、今回と同じく、ことごとく予知できなかったし、ハザードマップで震源はいずれも色が薄く、確率が低いとされた地区だった。

確率が8%なら92%は安心と受け止める人がいるかも知れない。そうなるとハザードマップという名の予知は「害悪ですらある」(ゲラー氏)という。

予知に疑問を持つ地震学者も

そもそも、なぜ地震学者は予知できないのか。ゲラー氏が続ける。

「地震予知学者は、特定の断層において、エネルギーの蓄積と解放が、同じ間隔と規模で周期的に地震が繰り返される、という周期説をもとに予測モデルを打ち立てています。

しかし、現実には自然界のどういう現象が地震につながるかわかっていません。その客観的な基準を知ることなく、周期説を唱えても無意味なのです」

それにしても、熊本地震を予知できなかった地震学者への落胆は大きい。

「大震災の前には、なんらかの前兆があるのではないか」と、2万人近い尊い命が奪われた東日本大震災の後には、地震調査関係の政府予算が急増した。9年度から11年度までの予算が100億円内外だったのに、12年度は350億円に達し、13年度も250億円を超えた。

地震学者にすがるように期待した。だが、それは逆に学者にとっては負担となったのかもしれない。

2012年10月16日、北海道函館市で日本地震学会の特別シンポジウムが開かれた。「ブループリント(青写真)50周年――地震研究の歩みと今後」と題し、予知を含めて今後の地震研究はどうあるべきかが、本音で話し合われ、ゲラー氏も「避けて通れない予知研究の総括」という特別講演を行った。

印象的だったのは、討論の初めに若手学者が放った次の一言だった。

「(予知できない地震があるのは)地震学者なら誰だってわかっている。そんな状態で『予知絡み』の予算を取るのはもうやめましょう」

この過激発言を長老格の学者が諌めた。

「(予算取りに予知を使うことは)ズルいといわれるかも知れないが、意味がないわけじゃない。防災の観測が予算化され、それが予知に役立つこともある。柔軟に考え、有効活用すればいいじゃないか」

異端に耳を傾けよ

地震予知とは、「いつ、どこで、どの程度の地震が起きるか」という3条件を満たすものだ。その「短期予測」が可能になれば、過去、多くの人が犠牲になった「震災の被害」から逃れることができる。

その研究のために、62年、当時の著名な地震学者らが発起人となり、発表された地震予知へのロードマップが「ブループリント」だった。正式名称は「地震予知―現状とその推進計画」。ここから予知研究は開始され、当初は、10年後には実用化の道筋が得られるとされた。

ブループリント推進の過程で東海地震の予知の可能性が叫ばれるようになり、東大理学部助手が書いた「駿河湾地震の可能性」というレポートが話題となった。その内容は、「いつ地震が始まってもおかしくない」という切迫したものだったので、国会で取りあげられ、78年、「大規模地震対策特別措置法(大震法)」が成立した。

未だに東海地震は発生していないが、「予知は可能」を前提とした法律があるために、地震研究も予知が重んじられ、予知に関係があるように申請すれば、研究予算がついた時代が続いた。

しかし、未だに予知できない。3年半前のシンポジウムは、予知を前提とした地震研究の在り方を問い直そうとするものだったが、結局、結論は出ないまま予知を柱とする体制は変わることなく続き、14年版ハザードマップも作成された。

「予知できる」という“夢”と余分な研究が地道な基礎研究をおろそかにし、確率の低い地区の住民の油断を生むようなことがあるなら、「異端の学者」であるゲラー氏の提言に、もう一度耳を傾けるべきではないだろうか。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/48492




◆恐らくゲラーはHAARPや海底水素爆弾により引き起こされる人工地震の存在を隠蔽するためにイルミナティが東大に送り込んだ工作員ではないでしょうか。しかも無任期教授です。だから、何時までも居座り日本の地震学会に圧力をかけるとともに、日本に人工地震攻撃を続けさせる目的があるとしか思えません。

◆大東亜戦争末期、米国は既に人工地震兵器を持っていて、名古屋の飛行機工場をはじめ多くの関連工場を攻撃し、勤労奉仕で動員されていた多くの学生が犠牲になったと言う歴史があります。日本政府は戦時中で、国民の士気低下を慮ってこの惨事を封印して新聞やラジオに緘口令を強いたので、ほとんどの日本人は知りませんでした。しかし、米軍は日本政府の裏をかいて空から次のようなビラをまいています。あとで触れますが、これは明らかに日本人に精神的ダメージを与える、ショック・ドクトリンです

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東南海地震:「地震の次は何をお見舞いしましょうか」とB29がビラ


◆そして戦後は、阪神淡路大震災、東日日本大震災、そして、今度の熊本大震災へと繋がって行きます。HAARPやプラズマなどの地震兵器について暴露しているのが米国のジャーナリスト、ジム・ストーンです。彼は元インサイダーだったので、その詳細についてよく知っているのです。

地震兵器ハープHAARP,プラズマ兵器etcの日本語説明


◆ロバート・ゲラーが地震予知はできないと言い張るのは、起きている地震がほとんど人工であるからです。
今回の熊本地震はどの学者も予期していませんでした。だからゲラーは「ほうら、だから地震予知なんかできないんだ。できないことは止めるべきなんだ」と勝ち誇ったように言っているのです。

しかし、次の地図を見ていただきたい。

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◆この地図は地震が頻発する地域と少ない地域と現したものですが、御覧のように東日本、北陸ちほうは3,11以前には安全だとされていたところです。そして九州では福岡、佐賀、熊本などは安全なところだと思われていた場所です。

しかし2005年3月20日、突然福岡はM7,最大震度6弱の地震に襲われています。福岡西方沖地震と名がつけられましたが、玄海島では住宅の半数が全壊しています。これは有史以来の最も大きい地震であったと言われています。

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◆地震保険は、地域によって掛け金が違います。関東、東海地方は掛け金が高いですが、東日本や九州は掛け金が安く設定されています。つまり、ゲラーはこういう地震の空白地を狙って地震攻撃をかける役目を負った工作員であると見るべきです。

地震保険高い県・安い県

◆前述したショック・ドクトリンと言う用語は「惨事便乗型資本主義」とも呼ばれ、大惨事を引き起こし、民衆が茫然自失の状況にいる所につけこんで、行われる過激な市場原理主義の推進、拡大を行うものです。カザーリアン・イルミナティ企業は、戦争、津波、ハリケーンなどを気象兵器で意図的な災害をおこし、どさくさにまぎれて自分たちにとって不都合政権を転覆したり、正しい経済システムの破壊を目的としているのです。


◆ショック・ドクトリンの源は、ケインズ主義に反対し、徹底的な市場至上主義、規制撤廃、民営化を主張したアメリカの経済学者ミルトン・フリードマンです。このショック・ドクトリンはイルミナティの世界戦略のために様々な形で利用されています。その例がボストンマラソンテロ、パリやベルギーでの銃撃テロ、そしてシリアの膨大な難民の津波などで世界を恐怖に陥れる偽旗作戦です。民衆が眼前の余りにも恐ろしい出来事にショックを受けて茫然としている間に、議会では奴らに都合が好い奇妙な法案が採決されるのです。

フリードマン

◆そしてそれを陰で支えているのが竹中屁蔵やロバート・ゲラーたちです。彼等はこの「惨事便乗型資本主義者」=悪魔の手先なのです。ゲラーのインタビュー記事を書いた人物もすでに洗脳されて、記事の末尾を「予知できる」という“夢”と余分な研究が地道な基礎研究をおろそかにし、確率の低い地区の住民の油断を生むようなことがあるなら、「異端の学者」であるゲラー氏の提言に、もう一度耳を傾けるべきではないだろうか」と結んでいます。つまり、日本から地震学者を追放したいのです。地震学者を含むすべての日本の科学者たちは、この異端の学者の正体を暴くべきです。

▼ショック・ドクトリン!今度はプリンスが生贄にされたニャ!

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