中国マネーに買い荒らされる米国



◆この世で最悪なのはユダヤ商法と中国商法であることは世の常識。米国はシオニスト・ユダヤ金融資本に乗っ取られ、世界の自動車王国として名声を馳せていたデトロイトの自動車産業を壊滅させ、この大都市を廃墟にしましたが、今度はチャイナ・金融マフィアの侵入で電気自動車メーカーが乗っ取られ、米国の優秀な技術者たちが買い漁られているようです。日本のシャープや東芝同様、米国の企業も根こそぎにされる運命のようです。

◆アップルは時代遅れ、俺はテスラ自動車を追い抜く」と豪語するファラデー・フューチャーのジア・ユエティンと言う男。本人はスチーブ・ジョブスのスタイルを真似ている積りなのでしょうが、足の短さと知性を感じさせない面相と際立つ不潔感はホームレス以外の何者でもありませんwwww

ジョブス

中国人

◆他人のファッション・スタイルはマネできても、精神性は真似ができないのです。物作りへの情熱や探究心、研究者や技術者に対する敬意等は欠片もなく、ただカネ儲けの手段として電気自動車に目を付けただけのことです。彼等は米国のパテントをパくるために技術者を買収し、不要になれば使い捨てにするだけです。




米ネバダ州に謎の巨大工場…中国のEVベンチャーが怪気炎「クルマなんてタイヤ除けばモバイルと同じ」

電気自動車

北京モーターショーで披露されたファラデー・フューチャーのEV試作車「FFZERO1」。1000馬力というモンスターカーというが、市販化の予定はないという=4月25日(ロイター)

 中国の電気自動車(EV)ベンチャーの勢いがものすごいことになっている。米カリフォルニア州に設立されたばかりで、自動車づくりの経験が全くない“謎の中国ベンチャー”、ファラデー・フューチャーが4月、いきなり1000億円を投じ、米ネバダ州の荒涼とした大地で、EVを生産する巨大工場の建設に着手。同社を含め、複数の中国企業が、欧米の大手自動車業界やIT業界から次々と幹部を引き抜くなどしてEVの開発を加速している。

中国勢が束になって、なりふりかまわず次世代自動車開発を推し進め、世界の先頭を走るトヨタ自動車を射程の先にとらえようという構図だ。

「アップルは時代遅れ」と豪語するCEO


 「車は4つのタイヤがあることを除けばモバイル端末と同じだ。本質的にはスマートフォンやタブレットと同じだよ。われわれは(EVで先行する)米テスラを追い抜き、新時代に向けて業界をリードしていきたい」

 「小さなIT企業が独BMWやテスラに匹敵する車を開発する取り組みを疑い、笑う人もいる。それは簡単なことではないが、もうここまで来てるよ」

 ロイター通信のインタビュー(4月25日掲載)にそう豪語するのが、ファラデー・フューチャーのジア・ユエティンCEOだ。


 昨年から“謎のEVベンチャー”として米国の自動車業界やIT業界を騒がせている同氏は、中国の動画配信大手で、スマホやテレビ生産・販売事業も手掛けるIT企業「LeEco」の創業者兼CEOでもある。これまで表立って語ることはなかったが、4月に入り、突如として複数の米メディアに登場し始め、放言を繰り返すようになった。

 米CNBCの取材にも答え(4月25日掲載)、最近、米アップルが中国市場で減速していることについて、「アップルは時代遅れ。イノベーションの速度が極めて遅い。最近発売したiPhoneSEが良い例だ。われわれから見れば、非常にレベルが低い技術。あんなものを作ったらだめだ」と言いたい放題。同じくEV開発に乗り出しているとみられるIT業界の巨人をこきおろした。
巨大工場建設開始も、作るものは不明…

 ファラデーが注目されたのは2014年の同社設立後、欧米企業から多くの人材を引き抜いているという情報が流れてから。その時点では経営者の素性も定かではなく、憶測を呼んだ。しかも引き抜いた人材は、BMWのデザイン担当幹部、テスラの設計者、米ゼネラルモーターズの幹部など大物らだ。毎週10人ずつ増やしているというファラデーは、まだ何も作っていないのに、すでに社員が700人を超えているという。

 さらに度肝を抜いたのが、昨年末に米ネバダ州北ラスベガスの工業団地に、10億ドル(約1100億円)を投じ、EV生産工場を作ると発表したことだ。工場は、東京ドーム78個分に当たる広さ900エーカーの土地に、面積300万平方フィート(約28万平方メートル)という、既存の自動車メーカーでも大規模の部類に入る。試作車も発表しない段階でぶち上げた計画に、米国では“謎の工場”と話題を呼び、さらにそのころには中国人のユエティン氏が経営トップということも知れ渡り、業界で急激に注目度が上がった。

 そして今年4月13日には、本当に工場の工事に着手。同日の起工式にはネバダ州知事ら地元要人も参加し、4500人を雇用するという同工場の建設を手放しで歓迎した。工場を作り、雇用を生み出す方式で地元の理解を得る手法は、かつてトヨタ自動車が米国で行った手法と同じだ。ファラデーの幹部は、通常4年かかる大規模工場の建設を「2年で完成させる」と意気込んでいる。
1000馬力のモンスターカー、「破壊的な価格で」

 ただ、ファラデーが新工場で具体的にどんな車を作るのかは、いまだに定かではない。

 ファラデーが試作車を最初に発表したのは今年1月に米ラスベガスで開かれた家電見本市コンシューマー・エレクトロニクスショー。「FFZERO1」と呼ぶバットマンの「バットカー」のような奇抜なデザインのスポーツカーは、1000馬力というモンスターだ。


市販の予定はないというが、テスラやBMWのEV「i8」の開発に携わったデザイナーや設計者が作り、同月には高級英スポーツカーブランドのアストンマーチンとも提携しているだけあって、これまでの中国メーカーにはない“説得力”を備えていたことは事実だ。特にバリアブル・プラットホーム・アーキテクチャー(VPA)という、バッテリーモジュールを組み合わせてさまざまな大きさや2輪駆動、4輪駆動にも対応する車台を発表し、今後、すべての車に採用する方針を打ち出したことは、トヨタや独フォルクスワーゲンなど大手と方向性は同じだ。


 そして、4月20日、今度はユエティン氏自身が北京で「LeSEE」という2代目の試作車を発表。
スマホで自動運転するデモを披露するなど、さまざまなIT関連の技術要素を詰め込んだ。傘下の配車サービス会社を通じて自動運転タクシーにすることを目指すという。ただ、これも具体的な仕様は示されず、新工場で生産されるのかは未定。ロイターのインタビューでユエティン氏は、数年内に「米国や中国で、破壊的な価格で販売する」としているが、まだまだ謎が多い。

欧米自動車メーカーからごっそり幹部引き抜き

 ファラデーの不気味さが増しているのは、同社と同様な動きをする中国系EVベンチャーが世界で活動を活発化させていることも背景にある。欧米の報道などによると、ネット大手のテンセントなどが支援する上海のNextEVは、元フォード・モーターの幹部だったマーティン・リーチ氏、元シスコシステムズの女性幹部で最高技術責任者(CTO)だったパドマスリー・ウォリアー氏を引き抜き、EV開発を加速。

テンセントと台湾の鴻海精密工業(ホンハイ)が出資するフューチャー・モビリティは、BMWからごっそりとEV開発の幹部を引き抜いたという。

また、一時はテスラのライバルだったが、経営破綻した米EVメーカー「フィスカー・オートモティブ」を買収した中国の万向集団が、フィスカーを「カルマオートモティブ」に名称を変更し、BMWと提携してプラグインハイブリッド車を発売する予定。さらにファラデーのユエティン氏は、米国でAtievaというもうひとつのEV開発会社も支援しているとされる。

 このほかにも、ネット通販最大手のアリババ、低価格スマホで急成長した小米科技(シャオミ)、ネット検索大手の百度(バイドゥ)ら、そうそうたるIT大手がEVや自動運転車開発に乗り出している。もちろん、中国自動車メーカー大手の北京汽車や上海汽車、同国EVメーカーの老舗BYDも、それぞれ、EV開発を強化している。4月25日から始まった北京モーターショーに、各社の試作車が披露された。

 こうして中国EVメーカーが続々誕生しているのは、2020年にEVを500万台を普及させるという中国政府の目標と強力な支援策が打ち出されているためだ。これにビジネスチャンスを感じた中国IT業界が、スマートフォンの次の巨大市場とにらんで次々と参入。彼らの勢いと札束攻勢に、世界の業界関係者が引きつけられているという構図だろう。

かつて中国は、自国に海外メーカーを呼び込み、技術を習得する(パクる?)という手法で近代化を図ってきたが、現在は、海外に出て会社ごと、または技術者らを取り込み、最初から世界市場で勝負しようという動きに大きく転換している。


 まだ中国製EVの世界市場での存在感はゼロだが、業界では一大勢力となりつつあることは確たる事実。単なる“中国EVバブル”に終わる可能性もあるが、一方で、トヨタはじめ日本勢としても、その勢いに安穏としていられないことだけは間違いない。

(池誠二郎)

http://www.sankei.com/premium/news/160507/prm1605070010-n1.html




◆試作車もないうちから巨大工場を建てるなど、常軌を逸しています。

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◆米国へ進出している中国の富豪のほとんどは国富を盗んで、米国内でマネーロンダリングして蓄えたものです。パナマ文書が流出して、ヤバくなったのでオフショアの預金が封鎖される前に不動産物件に変えておこうと言うことなのでしょう。ドナルド・トランプの大統領が誕生するかどうか解りませんが、米国も日本も、早急にこのような中国シロアリを退治しないと本当に吸血住虫に血液を全部吸い取られてしまいます。

▼日本も米国も、お人好しが多いからニャア~

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