笛吹けども踊らず



◆連日ノーベル賞の話題が続いていますが10月10日はノーベル経済学賞の受賞者が発表されます。何時の頃からだったか忘れましtが、アルフレッド・ノーベルの子孫が、ノーベル賞から経済学賞と平和賞を外すべきと発言して話題になったことがあります。なぜなら、この二つの賞はアルフレッド・ノーベルの意志にそぐわないからだということでした。

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◆一番わかりやすいのは正式名称です。他の賞の正式名称が「ノーベル物理学賞」「ノーベル化学賞」「ノーベル生理・医学賞」などであるのに対し、経済学賞は「アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞」という名称になっています。 経済学賞の賞金は、ノーベル財団から出ているのではなく、スウェーデン国立銀行(中央銀行)から出ているのです。

◆他の5部門がダイナマイトの発明者アルフレッド・ノーベルの遺言「人類に偉大な貢献をした人に寄与するため」という理念に基づいて創設され、1901年に始まったのに対し、経済学賞の設立は67年後の1968年です。スウェーデン国立銀行が設立300周年を記念してノーベル財団に働きかけ、創設されたといわれていますが、言わば金融マフィアが小難しい理論を組み立て、世間を煙に巻き、金融詐欺を行うためにノーベル賞の権威付けが欲しかったのでしょう。ハゲタカファンドのような博打を正当化するためにもノーベル経済学賞が必要だったというわけです。

◆そして、ノーベル経済学賞受賞者たちがどんな偉大な貢献をしたでしょうか。彼らがやってきたことは不動産投機を煽りバブルを作って破裂させ、日本をはじめアジアの金融を破壊し尽くし、米国では様々な不良金融商品を捏造しリーマンショックで世界経済を壊滅的事態に追いこみました。
黒田東彦日銀総裁は彼らの意見を参考に異次元の金融緩和で2%のインフレに持っていこうとしていますが3年たっても思うようにいかず、立ち往生しています。アベノミクスは失敗だったと言う声が方々から挙がっていますが、小泉・竹中を使っての郵政民営化で日本経済を破壊させた、ノーベル経済学賞学者たちが、またしても日本経済をおかしな方向へ持っていこうとしているようです。
 



世界の経済学者の「実験場」となりつつある日本

2016年10月04日

<量的緩和を進めても、なかなかインフレにならない日本。世界のスター経済学者らは種々の日本経済再生案を提示しているが、果たしてそれに従ってよいものか。実は過去に、そうした実験場になった国があった> 

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(写真:ノーベル経済学者のジョセフ・スティグリッツ教授)

 アベノミクスの限界説が囁かれる中、日本という国は世界の経済学者たちにとって壮大な実験場となりつつある。日本では経済政策が玉虫色になりがちで、効果の判定が困難なことも多い。こうした曖昧さは、リスクを顧みず政策を強行した場合にどうなるのかという、経済学者のグレーな知的好奇心をくすぐってしまうのかもしれない。

スティグリッツ氏は永久債による債務の帳消しを提案

 米国の著名経済学者であり、安倍首相に消費税再延期をアドバイスをしたこともあるジョセフ・スティグリッツ氏は9月15日、World Economic Forumのウェブサイトに寄稿し、日本経済再生への処方箋として永久債の導入や財政ファイナンスの実施を呼びかけた。

【参考記事】スティグリッツ教授は、本当は安倍首相にどんな提言をしたのか?


 スティグリッツ氏は、国債の一部を永久債に置き換えることで、政府の公的債務を事実上、バランスシートから消し去ることができると主張。段階的にこれを実施することで、過度なインフレも回避できるとしている。スティグリッツ氏はさらに、現在の政府債務を金利ゼロの国債に置き換えるプランも披露している。

 一連の提言は、これまで何度か国内でも話題に上ったいわゆるヘリコプター・マネーとほぼ同類の話と考えてよいだろう。ヘリマネとは、あたかもヘリコプターからお金をばらまくように、中央銀行が大量の貨幣を市中に供給する政策のことを指す。

【参考記事】ヘリコプターマネー論の前に、戦後日本のハイパーインフレを思い出せ

 従来の量的緩和策では、消費者や市場参加者は、近い将来、日銀が出口戦略に転換することを前提に行動している。

しかし、ヘリマネの場合には、その見込みがなくなるので、多くの人が将来、確実にインフレになると予測するようになる。これによって、なかなか変化しない日本の物価を押し上げることが可能になるという仕組みだ。ヘリマネについては、7月に来日したバーナンキ前FRB(米連邦準備制度理事会)議長が安倍首相と意見を交わしたともいわれている。

 もっとも永久債という形で形式的に債務を消滅させたとしても、それは政府が持つ債務を貨幣化したに過ぎず、最終的にはインフレという形で帳尻を合わせるという点において増税と何も変わらない。だが彼等は適切にコントロールされたインフレというものが実現可能であると考えており、その有力な手段が永久債やヘリマネということになる。

現金の流通を廃止すればマイナス金利は効果を発揮する?

 同じく著名な経済学者であるケネス・ロゴフ氏は、近著においてマイナス金利の効果を最大限発揮するため、現金の流通を廃止すべきと提言している。日本はその有力候補だというが、日本は経済規模に対する現金の比率が高く、現金を廃止した時のインパクトは大きい。

 現在、日本に流通している紙幣とコインの総額は90兆円ほどで、これはGDP(国内総生産)の17.4%を占めている。同じ比率を計算すると、米国は7.7%、ユーロ圏は10.2%なので、日本の比率が高いことが分かる。

 しかも、ドルとユーロの現金を保有する人のかなりの割合が、資産保全を目的とした外国人であるともいわれる。こうした目的で日本円を保有する人はほとんどいないことを考えると、一般的な国民が日々の決済に使用する現金という意味では、日本は最大の現金保有国の一つということになるのかもしれない。

 量的緩和策は、基本的に現代経済学の主流となっている合理的期待仮説をベースに組み立てられている。つまり、国民は、現在利用可能なすべての情報に基づいてインフレ期待を形成するので、おおむね合理的に振る舞うという考え方である。したがって中央銀行がインフレになるよう適切に政策を実施すれば、それにしたがって市場もインフレになるという仕組みだ。

 ところが日本では、中央銀行がいくら量的緩和を進めてもなかなかインフレにならない。これは各国の経済学者の中でも大きな謎となっている。彼等は、日本は普遍的な理論が適用できない唯一のマーケットなのか、それとも日本人は単に非合理的なだけで、理論そのものは合っているのか、この目で確かめたいと考えているはずだ。

 欧米各国では程度の差こそあれ、量的緩和策の実施によって、市場はおおよそ期待した通りに動いてきた。しかし、この法則が適用できないマーケットが存在した場合、どこまでなら政策を強行できるのかという点について、実は誰も知見を持ち合わせていない。彼等は、日本市場でこうした少々危険な実験を試みたいという誘惑に駆られている可能性が高いのだ。

ミルトン・フリードマンはチリを「実験場」にした

 こうした動きはかつてもあった。マネタリストとして知られる経済学者のミルトン・フリードマン氏は、自らの経済理論の正しさを証明するため、1980年代から2000年にかけてチリ政府に働きかけ、数々の経済的な実験を行った。実際の経済政策の遂行は、シカゴ大学におけるフリードマンの教え子たちが担当したことから、彼等はシカゴ・ボーイと呼ばれた。

当時のチリ経済は、インフレ率が100%を超えるなどかなり厳しい状況にあり、ピノチェト大統領は、フリードマン氏のアドバイスに従い、自由主義的な経済改革を次々と断行した。国営企業の民営化などが強力に推し進められ、競争力のない企業に対しては市場からの撤退が促された。

 その結果、チリは他の南米諸国を上回る安定した経済成長を実現し、チリでの成果は最終的に米国など先進各国の経済政策に生かされることになった。

一方で、所得格差が拡大したことなどから、一連の政策を否定的に捉える人や、フリードマン氏の政治的なモラルを問う声も一部にはある。ピノチェト大統領はクーデターで政権の座についた元軍人であり、非民主的な独裁者であったことがその理由である。

 ここでは政策に関する是非は議論しないが、重要なのはフリードマン氏が、自らの説を検証したいという強い知的野心を持っており、本当にそれを遂行したという現実である。

 米国のスター経済学者は、まさに知的エリートであり、非常に魅力的な振る舞いをする一方、こうした冷酷な面も持ち合わせている。安倍首相は、スター経済学者を次々に官邸に呼びアドバイスを求めているが、彼等が喜んで太平洋の反対側まで飛んでくることには理由がある。

 彼等を利用するのか、彼等に利用されるのかは、一種の駆け引きということになるが、日本が直面している現状はゲームにしてはかなり危険な部類に入る。もし日本においてインフレが過度に進む事態となった場合、これを抑制するのは並大抵のことではない。

【参考記事】米経済学者のアドバイスがほとんど誤っている理由

http://www.newsweekjapan.jp/kaya/2016/10/post-23_1.php






◆インフレ率を2%上げることが必要な理由は、物価を2%上げることで企業の利益が上がり、その結果企業が設備投資に積極的に出るようになり、生産性が上がり、経済が活性化すると言うことらしい。しかし、大企業優遇税制で企業が利益を上げても、それが社員や社会に還元されることはなく、従ってトリクル・ダウンも起こらず、設備投資にも回らず、内部留保が膨れ上がるだけです。しかもイ正規雇用と非正規雇用者の賃金格差は増すばかり、イ ンフレで物価が上昇すれば、老人や低所得層は食料品すら買えなくなります。

◆こういった歪な社会経済を作り出してきたのがノーベル経済学賞を受賞した経済学者たちです。この経済学者たちが人類のために成し遂げた「偉大な貢献」が、何かあったでしょうか。
ある研究者の受賞の理由に「消費、貧困、福祉の分析に関する功績」など、何やら立派そうな「功績」が並んでいますが、このノーベル経済学者たちのおかげで労働者の生活が楽になったとか、株や土地の資産バブルを防ぐことができたとか、貧困を減らすことができたとかいう話は聞いたことがありません。

◆百年に一度といわれた2008年のリーマン・ショックやその後の世界的な財政金融危機を事前に予測した経済学者は、ほとんどいなかったといわれていますが、それは当たり前です。リーマン破綻は彼らが考案した金融詐欺だからです。彼らがしてきたことは「人類に対する偉大な貢献」ではなく「人類に対する重大犯罪」ばかりです。
 

◆しかしもう、世界は彼らの国際的犯罪に気付き始めています。英国の欧州連合(EU)離脱や、米国のトランプ現象に見られるように、グローバル経済の如何わしさや危険性に拒否反応を示し始めています。今後は世界各国での貿易、労働政策が保護主義的色彩を強めていくことは間違いありません。つまりグローバリズムが終わるということです。

◆グローバリズムは、カザールマフィアによる世界統一思想であり、EUはその実験場でした。歴史、民族、言語、習慣が異なる国々を欧州委員会による味噌糞一緒のような一括管理がなされるようになると民族的アイデンティティが抑圧されたような気分になり、英国のように離脱する国が出るのは当然です。

◆安倍政権は一億総活躍をスローガンにアベノミクスを更に推進し、経済成長を目指していますが、バブル期とは時代が違います。

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◆あの時代は物を作れば何でも売れる時代でした。当時は物を沢山所有することがステータスだと考える時代で、車でも家でも人より少しでも大きなもの高級なものを求めて、無理をしてでも買おうとする人が多かったのですが今は違います人間の価値感が180度変わってきているのです。ミニマリストという人々が増え、断捨離という言葉が使われるようになっています。不要なものは持たない買わない、家具や洋服なども必要最低限度の物しかそばに置かない、車などもってのほかと考える人々が多くなっています。こうなってしまってはノーベル経済学賞の金融工学は屁のつっぱりにもなりません。

◆また家族観や結婚観も変わっています。男性の非婚率が年々増加の一途だそうです。下重暁子という人が書いた「家族という病」という本が売れているそうですが、家族ほど煩わしいものはないという風に考える人々も増えているとのこと。人間関係を築けない人々の増加、お金を稼ぐために時間と体を磨り潰すような生き方より、自由気ままに生きることを選ぶ人々も増加しています。こうなるとデフレ脱却など不可能です。物を作っても売れないのだから経済が活性化するはずがありません。

◆経済が活性化しないもう一つ大きな理由は、地球の波動と共に人類の波動も上昇し、金やモノに執着しなくなり、意識が3次元離れを始めているからではないでしょうか。人々はもうハゲタカファンドを作り出し、世界経済を根底から破壊するような、ノーベル経済学賞の学者たちに騙されるようなことはなくなるでしょう。

◆ノーベル賞は生理医学・物理・化学の3部門は科学的見地で立証可能な分野ですから信頼できますが、経済学と平和賞には信頼がおけないという人が多くいます。それは、これらの賞が多分に政治的に利用されてきたからです。経済学賞もさることながら平和賞に至ってはロビー活動が盛んにおこなわれ、怪しいとしか言えない人物が沢山受賞しています。

◆創設者のノーベルは遺言で、平和賞を「国家間の友好関係、軍備の削減・廃止、及び平和会議の開催・推進のために最大・最善の貢献をした人物・団体」に授与すべしとしていますが、オバマが大統領になったばかりで何の平和的貢献もしていないのに即ノーベル平和賞を授与され世界が何で?と不思議がりました。最もおかしな人物の受賞もあります。1945年にコーデル・ハルが同賞を受賞しています。日本を戦争に引き込んだ中心人物、米国F・ルーズベルト政権のハルノートで有名なコーデル・ハル国務長官です。彼は平和に貢献するどころか、戦争を引き起こし拡大させた戦犯です。見るからに悪党面ですね。

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▼ノーベル賞経済学者が笛吹いても、吾輩は踊らニャイ・・・

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No title

先ず、ノーベル賞(特に平和賞や文学賞)も劣化しました。日本の叙勲審査と似ている。

コーデル・ハルは徹底した人種差別主義者で
黒人に対しても冷淡(それ以上)だったらしい。
ローズベルトと共にKKKメンバーだったかも知れません。国連の敵国条項を言い出し、条項設定の強行
をしたのもハル。

白猫のピーナッツ(金玉)が実にカワユイ
お顔は・・・悪そうな顔じゃな~ぁ
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来るべき次元上昇まで、世界で起きる事象を俯瞰したり斜めから見たりしている爺です。

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