Twitter砲で孤軍奮闘するトランプ



◆NWOが広げたグローバリズムが全て機能しなくなっていることはEUや米国を見れば一目瞭然です。NWOのプロパガンダ・メディア群が泡沫候補として見向きもしなかったドナルド・トランプが大勝して本当に大統領の椅子に座るや否や、この選挙を無効にしトランプを大統領の椅子から引きずり下ろそうと一斉射撃、集中砲火を浴びせています。しかしトランプはそれらをものともせずTwitterで猛烈に反撃しています。

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◆日本ではメディアの情報を信じる人が7~8割いるそうですが、米国では3割程度だという。しかし巨大メディアが共同で狂ったように悪意に満ちたトランプ攻撃を行えば、政権への信頼感が揺らいでくるのではないでしょうか。噓ニュースでも中に2~3割の真実が隠されていれば、残りの7~8割には目が行かないのが大衆。

◆1月30日、入国制限をする大統領令を擁護しないように司法省内に伝えていたサリー・イエーツ司法長官代理が解任されました。

イエーツ

◆イエーツ氏は解任される前に「私は入国規制の大統領令が合法であるという確信が持てない」とし、「司法長官代理として正しいことをする義務がある」と話していたそうで、大統領命令をスタッフが拒否すれば解任されるのは当たり前です。しかしメディアはそうは伝えませんでした。

ドナルド・トランプは、サリー・イエーツのような勇敢な愛国者を黙らせることは出来るかもしれない。

サリーは権力に立ち向かい、真実を話した。

トランプの違法なイスラム教徒の入国禁止令は、世界中のテロリストをつけあがらせるだけだ。

しかし、多くのアメリカ人はもうトランプの暴君ぶりに気付いている。

だから、トランプはアメリカ人の高まる声を静める事はできな
い。

とトランプ大統領の暴挙を激しく非難しました。

他にもネット上は怒りの声や呆れる声にあふれています。

狂っている、まるでナチス

サリーがヒーローで、トランプは犯罪者


トランプが大統領なら、こうなることはわかっていたと、プロパガンダメディアは一事が万事、トランプ下ろしに躍起です


◆先日はロシアのプーチン大統領を尊敬していると発言したとトランプを引き釣り下ろすために、ホワイトハウスのフリン大統領補佐官をターゲットにロシアのスパイ説をでっち上げ、トランプに任命責任を取らせようとしたが、トランプガ因果を含めてフリン補佐官を更迭することで事なきを得ています。いくら政権安定のためとはいえ、フリン補佐官とトランプ大統領は断腸の思いだったのではないでしょうか。




フリン大統領補佐官 トランプ大統領が強い懸念抱き更迭

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2月15日 7時19分

アメリカ、ホワイトハウスのフリン大統領補佐官の辞任について、報道官は、トランプ大統領自身が強い懸念を抱き、更迭したと説明しましたが、辞任の理由となったロシアとの関係をめぐって、ホワイトハウスは釈明に追われています。

アメリカのトランプ政権で安全保障政策を担当するフリン大統領補佐官は、去年12月、当時のオバマ政権がロシアに対して発動した制裁をめぐり、ロシアの駐米大使と協議したうえ、そのことをペンス副大統領らに隠していたことを認め、13日辞任しました。

ホワイトハウスのスパイサー報道官は14日、記者会見で「フリン氏が、ペンス副大統領らに誤解を与えたことに大統領は強い懸念を抱いた」と述べたうえで、トランプ大統領自身がフリン氏に辞任を求め、更迭したと説明しました。

また、スパイサー報道官は、フリン氏がロシア側と対ロシア制裁について協議していたことについて「検証した結果、法的には問題はなかった」と主張したうえで、「決して大統領が指示したことではない」と述べ、トランプ大統領はロシアに厳しい姿勢で臨んでいるなどと釈明しました。

しかし、この問題をめぐっては、野党・民主党だけでなく与党・共和党からも「フリン氏とロシアとの関係を調査すべきだ」などと批判の声が上がっており、追及が続くことが予想されます。

トランプ大統領は14日、今回の問題をめぐる記者団からの問いかけに応じず、トランプ大統領を選挙中から支えた側近のフリン氏の辞任に政権内に衝撃が広がっています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170215/k10010877121000.html





補佐官辞任、あくまで「信頼喪失」 早期幕引き狙う(17/02/15)


◆トランプ政権にダメージを与えるためならNWOは何でもします。娘のイヴァンカ・トランプのブランドの販売をデパートが中止したというニュースがありました。坊主憎けりゃ袈裟まで憎いというところでしょう。

トランプ政権幹部


大統領顧問が“イバンカブランド”宣伝…


◆コーンウエイ特別顧問は、デパートがイヴァンカ・トランプのブランドは取り扱わないと発表したことで、大きな政治的圧力がかかったと見て次のような発言になったのだと思われます。

昨日もイヴァンカに会ったんだけど、彼女は本当に素晴らしいわ。

家業の不動産の仕事をしながら、自身のブランドでも大成功したのよ。

みんな『イヴァンカ・トランプ』の商品を買いに行ってね!

私は買い物は嫌いなんだけど、今日は自分にも何か買いに行くわ。

部分的に聞いていると、イヴァンカ・トランプの商品をTVでゴリ押ししているようですが、コンウェイ氏は本当にトランプ大統領や家族のことを大切に思っている良い人にも思えてしまいます・・・。

しかし、コンウェイ氏の立場上、公共の電波で大統領の娘が関わっていたブランドの宣伝をしてはダメという批判が殺到しました。


◆NWOはとにかくトランプ憎しでホワイトハウス幹部の些細なミスを重箱の隅を突き回すようにほじくりまわし、100日以内に政権を崩壊させようとして躍起になって、メディアを総動員していますが、トランプも負けじとメディアとがちで対峙しています。




アングル:大荒れのトランプ大統領単独会見、記者から反撃も

記者会見

2017年02月18日(土)08時26分

[ワシントン 16日 ロイター] - トランプ米大統領は16日、初めて単独会見を開いたが、開始3分で不満を爆発させた。自身の支持率が55%とする調査を無視したとして記者団を非難した。

ただ、この数字は他の大半の調査と一致するものではない。
就任から数週間に発生した一連の出来事に関する報道は不公平だと主張するトランプ大統領のメディア批判は、辛らつに、時に個人的に繰り広げられた。

トランプ大統領はこの日、主要政策の1つである入国制限令をめぐり、米連邦控訴裁が効力停止を支持する判断を出したことの敗北に甘んじた。また、労働長官を指名し直さねばならなくなったほか、国家安全保障担当の大統領補佐官の辞任に関する質問にも直面した。異例なほど長く、好戦的な会見の主たる標的は、メディアに向けられた。

大統領選における自身の選挙陣営がロシアと接触していたとの報道について記者から聞かれると、大統領は質問をそらし、代わりに「違法な」情報流出であり、「不誠実な」報道だとして矛先を変えた。

発足当初からトランプ政権の混乱が連日のように報道され、大統領は要領を得ない質問をしたある記者に「座れ」と言い、次のように述べた。

「彼らは明日、『ドナルド・トランプは記者会見でわめき散らした』と報じるだろう。だが私はわめき散らしてなどいない。ただ伝えているだけだ。君たちが不誠実な人間だと」

トランプ大統領は77分に及んだ記者会見で、昨年の大統領選で自分に一票を投じた有権者にメッセージを送っているかのようだった。彼らの多くは、政府に置き去りにされていると感じ、支配層に活を入れようとするアウトサイダーとしてのトランプ氏のイメージを好んでいる。

会見が終わりに近づいたとき、珍しいやり取りがあった。トランプ大統領がある記者を指名して、「味方」かどうかを尋ねたのだ。

この記者から全米各地のユダヤ系施設48カ所が最近脅迫されたことについて聞かれると、トランプ大統領は「君たちがこれまで見てきた中でも、私は反ユダヤ主義から最もかけ離れた人物だ」と答え、この質問を個人的に捉えているようだった。

トランプ大統領は「人種差別からも一番遠い人物だ」とも付け加え、同記者に「黙る」よう言い、さらにうそをついていると非難して、質問は「侮辱的」だと一蹴した。

<「なぜ米国民はあなたを信頼すべきか」>

一方、大統領の事実を扱う能力について、記者から反撃を受ける場面もあった。
米大統領選で獲得した選挙人の数をめぐって、レーガン大統領以降で自身が最大だったとするトランプ氏に対し、NBCニュースの記者は会見場でそれが間違いであることをすぐに確認し、「あなたが正確ではない情報を提供しているのに、米国民が偽ニュースを受け取っているとあなたは非難している。なぜ米国民はあなたを信頼すべきなのか」と問いかけた。

トランプ大統領は自身のスタッフのせいにしているように見えた。「そういう情報を与えられた」と大統領は答え、他の記者を指名した。

トランプ政権が発足して1カ月足らずだが、ほとんどの世論調査でトランプ氏の支持率は低迷している。ロイター/イプソスが2月10─14日に実施した調査では、支持率は46%だった。
問題を抱えてスタートする政権は多いが、メディアとの対立やイスラム圏7カ国からの入国を一時制限する大統領令をめぐる法廷闘争など、トランプ政権はとりわけ論議を呼んでいる。

「テレビを見たり、新聞を読んだりすると、目にする記事は混乱しているという記事ばかり。だが実際はそれとは真逆だ」とトランプ大統領は述べた。

トランプ大統領は、自身の選挙陣営が昨年にロシア情報機関の高官と頻繁に接触していたとするニューヨーク・タイムズの報道に関する質問を手で払いのけた。

大統領の主な不満は、今週辞任したフリン米大統領補佐官(国家安全保障担当)と駐米ロシア大使との会話や、メキシコとオーストラリア首脳と自身のやり取りが不正流出したのをメディアが報道したことにある。

「まず思ったことは、メディアがこの情報をどうやって手に入れたのかということだ」と大統領は語った。

(Steve Holland記者、James Oliphant記者 翻訳:伊藤典子 編集:下郡美紀)

http://www.newsweekjapan.jp/headlines/world/2017/02/186649.php

◆NWOはCIAを使って集めたトランプ政権に不利な情報をメディアへ逐一流しているのです。なぜそれほどトランプを嫌うかと云えば、彼がMWOの世界戦略を片端から壊す大統領令をだし計画をとん挫させるからです。

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◆彼はNWOが作り上げてきた世界を壊わし、米国の伝統と価値感を復活させようとしているからです。
NWOは世界最大の工業国であった米国の基幹産業を国際分業という耳障りの良い口実で中国に売り渡し、NAFTAでメキシコやカナダに仕事を奪われ、米国民の大半を占めていた、中流階級を全滅させています。

◆金融工学とやらで金融市場をバブルを膨らませるだけ膨らませて、爆発させ、リーマンショックのような恐慌を何度も作りだし、1%が99%の国民を飢えさせたNWOに対する嫌悪感がトランプを過激な言動に駆り立てるのでしょう。

◆トランプの政治手法はコンシューマリズムとマーケティングです。奇妙な発言をして市場がどういう反応を示すか調査しているのです。コンシュカリズムとは、欠陥商品・不当表示・不正な価格引き上げなどに対して、消費者が団結して自らの権利や利益を確立し擁護しようとする主張・運動。1960年代以降、米国で発展し、日本にも波及した消費者保護運動のことですが、わざと、世間が困るような発言をして、非難の声が高まればその主張を撤回し、180度変えた政策を打ち出すのです。

◆問題、反応、解決というイルミナテイが使うマーケティングの手法を散り入れているのでしょう。昔の日本では不動産屋を千三つ屋と呼んでいました。物件の売り買いで客をダマスために千に三つしか本当のことを言わなかったからだそうですが、トランプも不動産王といわれる人物だけあって千三つ屋なのかもしれません。

◆その一例が、一つの中国は認めないと云い、台湾の蔡英文総統と電話会談しながら、安倍首相との会談前日には習近平に電話して、一つの中国を認めるなどと約束しています。また、オバマ政権が距離を置いてきたイスラエルの狂人ネタニヤフと会談し、テルアビブにあるアメリカ大使館をエルサレムに移すとか、パレスチナとイスラエルを二つの国に隔てるのではなく一つの国であるという選択肢もあるなどと発言、ネタニヤフを戸惑わせるような発言をしています。

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◆NWOが作り出した思想にポリティカル・コレクトネスがあります。政治的な正しさとでもいうのでしょうか。
政治的・社会的に公正・公平・中立的で、なおかつ差別・偏見が含まれていない言葉や用語のことで、職業・性別・文化・人種・民族・宗教・ハンディキャップ・年齢・婚姻状況などに基づく差別・偏見を防ぐ目的で作られた考え方ですが、これがとんでもない代物でした。


◆そしてもう一つがダイバーシティ。多様性などと訳されているようですが、 もとは、社会的マイノリティの就業機会拡大を意図して使われることが多かったが、現在は性別や人種の違いに限らず、年齢、性格、学歴、価値観などの多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性を高めようとする考え方です。民主主義的で公平で差別のない社会の出現は一見素晴らしいことのように思えるところに罠が隠されているのです。

◆これまで西側世界は概ねこの二つの思想信条で洗脳され、差別はおろか区別もない味噌糞一緒の未分化の社会が到来してのです。未分化とは生まれたばかりの赤ちゃんには味噌と糞の見分けができない、物の区別がつかない状態を言います。ポリティカル・コレクトネスもダイバーシティも、人々にその未分化の状態を温存させ、自分の理性と感性で物事を選択、評価、判断することができないようにするマインドコントロールのために作られた沈黙の兵器なのです。

◆若い世代はポリティカル・コレクトネスとダイバーシテイを日教組教育ですりこまれていますので、それが不磨の大典であるという思い込んでします。それが世界標準なっていると信じているから何の違和感も感じないのです。しかしトランプが育った時代のメアリカはポリティカル・コレクトネスもダイバーシテイもありませんでした。だから人種や宗教、男女の差別も区別もはっきりしていたし、世間が同性愛を容認し賛美するようなこともありませんでした。GLBTのような人々は昔からいたはずですが、それを声高にカミングアウトして公道を闊歩するというようなことは聞いたこともありません。

ゲイレズ

糞ども


◆これはアメリカだけでなく日本も含めて社会に秩序と良識がありましたが、今はメディアがその社会の秩序と良識を奪い、何が正しいのか、何が悪いのか自分で判断ができない、libtardと呼ばれるB層ばかりになっています。

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◆因みに、その意味は「リベラル(左翼)と称する間抜け」であり「絵空事を並べるばかりで現実対応能力がない奴」という意味だそうです。【語源】liberal + retard
つまりトランプ批判をして町へ繰り出す連中はNWOのポリティカル・コレクトネスやダイバーシティで洗脳され味噌糞一緒で、トランプという人間を、自分で認識し、識別し判断する力を失っているのです。メディアがibtardの毒を吐けば彼らは同調して理性まで失ってしまいます。トランプが米国を秩序と良識ある社会に戻そうとすればするほどプロパガンダメディアが騒ぎ立て、自己喪失したlibtardたちは共鳴し、純粋で、爽やかな涙を流してトランプは我々の大統領ではないと泣き叫ぶ訳です。

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◆安倍首相や稲田防衛大臣を詰問する民進党の蓮舫、山尾志桜里、辻本清美、社民党の福島瑞穂らがlibtardであることは間違い無く、彼女らに共通しているのは自意識過剰で謙虚さのかけらもないところです。そしてまた、徹底して自分に甘く他人にきびしく、寛容さと良識と人に対する愛がない事です。国会の質疑応答では天下国家を語ることなく、ひたすら閣僚の弱みを見つけだし、徹底的に個人攻撃を仕掛け辞任要求することだけで、建設的な質疑は何一つありません。唯、与党の政策を誹謗中傷し非難するだけで、その対案は何もありませんし、国家国民に対する愛がないことも共通しています。
最大の支持母体であった連合が蓮舫に愛想をつかし、自民党支持に回りましたが、蓮舫が頓珍漢な突っ込みを入れれば入れるほど民進党は支持を失い解党せざるを得なくなるでしょう。彼らもまたポリティカルコレクトネスとダイバーシティの犠牲者と云えるのかもしれません。

蓮舫ブーメラン

◆NWOが始めたイラク、アフガニスタン、シリア、イエメンなどの内戦でISISの残虐性は人間と思えません。彼らは街を破壊し尽くし、老若男女への無差別攻撃で夥しい死者がでています。以来中東や北アフリカからEUを目指す難民の数は増えるばかり、ゴムボートにスシ詰めになった難民たちが荒波に飲まれて大勢の人々が亡くなっています。ドイツのメルケル首相はNWOの方針に従って、これらの難民100万人の受け入れを約束していましたが、人道問題を超えているとドイツ国民が怒りだして、計画は頓挫しているようです。英国がEU離脱を決めたのも怒涛のような難民の流入を防ぎたかったことが大きな理由の一つです。

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◆続いてフランス、オランダ、イタリアでも同様の動きがあります。難民排除の機運がEU全体に広がっています。
難民ヘイトが各国に広がれば各民族に主権意識が蘇り、NWOによって奪われていた自国の文化、伝統、民族の誇りを取り戻そうという運動が起きてくるのは当然の帰結でしょう。最近世界が右傾化しているといわれていますが、それは人類がNWOポリティカルコレクトネスやダイバーシティのマインドコントロールから覚めかけているからです。多分このままいけばEUは自然に崩壊するでしょう。

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◆トランプが中東7カ国からの移民差し止めに拘るのは、この二つのケジメのない思潮が嫌で仕方がないからです。非アメリカ的文化、イスラムに対する嫌悪、テロに対する恐怖、国民の雇用が奪われるなど、理由は他にもあるでしょうが、基本的にはNWOの野望を打ち砕き再び世界を圧倒する偉大な米国を再建したいと思っているからです。

◆そして、トランプには、同じ思いを持つ盟友がいます。それはアメリカ合衆国首席戦略官・大統領上級顧問。のスチーブ・バノンです。 ワシントンポスト紙によれば、バノンのここ数年の言説から浮かび上がるのは「アメリカの国家主権(sovereignty)」への強い思い入れだという事です。国家は市民を(合法・不法)移民から守り、多国間協定から身を引いて主権を護るべきだという考え方です。他方でバノンは、欧米(The West)はイスラムの拡大路線イデオロギーとの戦いで、実態を理解しないまま敗北しつつあると認識しているようです。

バノン

◆この戦いのためには、ロシアなど仮想敵国との相克や違いには目をつぶり、連携する必要があるとの考えを持っているようです。昨年5月のラジオ・インタビューでは「自分を超えた大きなもののために戦うという、アメリカ人が戦場で見せた気概や粘り強さは今もあるだろうか」とも語っています。

◆トランプがプーチンを尊敬しているのは、ロシアは一貫してNWOの挑発には乗らず、誘いにも乗らないことです。米露関係の構築もバーノンの入れ知恵です。NWOとそのプロパガンダメディアが騒ぎ立て大統領補佐官フリンをロシアのスパイに仕立てて更迭させたのも、NWOの仮想敵国ロシアと米国が同盟国にでもなったら、自分たちの居場所がなくなるからです。

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◆今のところ欧米とロシアはウクライナの帰属をめぐって対立していますが、EUが瓦解すればユーラシア大陸はロシアが中心になっていくかもしれません。しかし、バノンは一つの中国を主張し、偉大な中国を目指し、南シナ海島嶼の軍事要塞化を止めない習近平の様子をみて「5年から10年で、南シナ海で戦争となりそうだ」と語っています。
米国内での権力闘争はまだ当分続くでしょうが、今後国際情勢がどう動いていくのかトランプとNWOとプロパガンダメディアとの戦争から目が離せません。

▼米露の狭間で安倍ちゃんどう動くのかニャ?

よこせ

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来るべき次元上昇まで、世界で起きる事象を俯瞰したり斜めから見たりしている爺です。

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