やっと死んでくれたか!万歳www



◆地球と人類にあらゆる災難をぶち撒いてきた「Mrパンドラ」ことデイヴィッド・ロックフェラーが逝ってくれたそうで、実に喜ばしいことであります。人が死んだ事を喜ぶとは不謹慎であると叱られそうですが、彼は人ではなく人でなしです。人間の皮をかぶった悪魔でした。




【追悼】デイヴィッド・ロックフェラー101歳、早すぎる死。どうなるイルミナティ、NWO、クローン牧場、カニバリズム…!【陰謀まとめ】

心臓6っ回取り替えた

アメリカの大富豪ロックフェラー家の3代目当主で銀行家のデイヴィッド・ロックフェラー氏が3月20日、ニューヨーク郊外の自宅で心不全のため死去した。101歳だった。

 ロックフェラー家といえば、ジョン・D・ロックフェラーがヨーロッパのロスチャイルドから融資を受けて「スタンダード石油」を19世紀末に設立し、自由競争を排除したビジネスモデルを作り出すことで一気に石油帝国を築いて財をなしたことで有名だ。

 その後は人口学や優生学に関心をもち、アメリカ政府に侵入して世をコントロールしようとしてきたとして、アメリカ国民から恐れられてきた一家である。さらにデイヴィッドの時代になると、その権力欲はアメリカにとどまることなく、世界に広がることになる。

秘密結社・イルミナティとともに、産業・金融・技術開発などすべてにおいて、「多国籍権力/世界政府」のもと世界を牛耳って人類を奴隷化しようと画策。1973年にディヴィッドが創設した三極委員会(Trilateral Commission)は、いわゆる陰謀論者の間では新世界秩序であるニュー・ワールド・オーダー(NWO)の実現を推進するための組織であるに違いないと指摘されてきた。

 そんなデイヴィッドは、過去に6回もの心臓移植手術を受け、すべて無事に成功したとも伝えられており、クローン牧場から特別な心臓が移植されてきたのではないかとも囁かれていた。医学・生物学に強いロックフェラー大学(野口英世も同大学で研究)において、そうした極秘治療があってもおかしくはないと考えられてきたのだ。ゆえに当然、元気に102歳を迎えてその後も永久に生き続けるものだと考えられていたため、この突然の死は陰謀論界隈にも計り知れない悲しみと喪失感をもたらしている。

 今回は追悼の意を込めて、世界が最も恐れ、評価し、そして嫌ったデイヴィッドの生き様と功罪を追ったトカナの記事を紹介していきたい。果たしてデイヴィッド 亡き今、イルミナティは何を思い、何を為すのか。これまでの記事を復習し、考えてみるのもいいだろう。

http://tocana.jp/2017/03/post_12639.html





◆総帥が死ねばイルミナティも外交問題評議会(CFR)も三極委員会(Trilateral Commission)も組織はガタガタになるのではないでしょうか。これで日本の政治もかなり変わってくるかもしれませんね。




世界統一政府(NWO)誕生間近か!? ロックフェラー本人が語った真実と、一族の現在とは?


“影の王朝”といわれ、アメリカのみならず全世界に強大な影響力を与えてきた名門財閥一族・ロックフェラー家の“威光”に陰りが見えはじめているという。歴史上で一世を風靡した名門一族の例に漏れず、最盛期を過ぎてこのまま没落への道をたどっていくのだろうか。それとも、ロックフェラーの“DNA”はこれからが本番とばかりに今後の世界に燦然と君臨するのだろうか……。

■世界統一政府“NWO”樹立計画は実在するのか?

 一見偶然に起こった出来事のように見えるが、実はその背後にいる“首謀者”の何らかの計画に則った謀略の結果であると考えるのが「陰謀論」だ――。この陰謀論の“首謀者”には、宗教団体から秘密結社、レプティリアンや宇宙人などさまざまな説があるが、その中でも最も説得力のある“黒幕”としてよく挙げられるのが世界史上の“影の王朝”であるロスチャイルド家とロックフェラー家だ。

陰謀を語る

 中でもロックフェラー家は実際の政治にも強い影響力を行使しているといわれ、1973年にディヴィッド・ロックフェラーが創設した三極委員会(Trilateral Commission)は、いわゆる陰謀論者の間では新世界秩序であるニュー・ワールド・オーダー(NWO)の実現を推進するための組織であると囁かれてきた。

■世界政府の樹立を否定しなかったロックフェラー


回顧録

 NWOがどんなものであるのか、その内容については諸説あるが、その柱となっているのかディヴィッド・ロックフェラーを中心としたエリートたちによって構成された“影の政府”による世界支配である。

 世界をひとつに統合して徹底的な管理体制を敷き、増え過ぎた世界の人口を削減することもいとわないという無慈悲な統治政策が近い将来に待っているというのだ。日本でもはじまった国民一元管理システムである「マイナンバー」や、先日調印式がおこなわれたTPP(環太平洋経済連携協定)も、このNWO実現に向けた道筋の達成目標であるともいわれている。

 しかし本当にNWOという計画は存在するのか? これに関しては2002年に出版された自叙伝『Memoirs(ロックフェラー回顧録)』の中でのデイヴィッド・ロックフェラーの言及が興味深い。

私がアメリカ国民の利益に反して秘密結社の一員として働いている国際主義者で、政治的、経済的により統合された世界政府の樹立を画策しているのだと信じている人々が一部にいる。もしその計画が罪であるというのならば確かに私は有罪であるが、それは誇らしいことだ」(『Memoirs』より)


 この言及を読む限り、今年101歳を迎えるロックフェラー家三代目当主であるデイヴィッド・ロックフェラーは、周囲が自分をどう見ているのかをじゅうぶんにわかっており、NWO計画があるとは明言していないものの、NWOの実現に尽力できることに誇りを持っていることを表明している。とすればやはり近い将来、全世界を厳重に管理する世界政府が誕生するということだろうか……。

ロックフェラー家

 NWO実現へ向けての準備が着々と進められているということになれば、昨今急速に普及しているインターネット網を利用するなどして一気に進捗することも考えられ、“その日”が来るのはもうすぐなのかもしれない。

 となれば、ますますその影響力を強大なものにすると思われるロックフェラー家だが、あらためて検分してみれば、現在、この名門一家には没落の兆候が見えはじめているということだ。情報サイト「Your News Wire」などによれば、同家は「もはや以前のロックフェラー家ではない」というのだ。

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 米「Forbes」誌の最新の世界長者番付(The World's Billionaires)では、デイヴィッド・ロックフェラーの資産は32億ドル(約3700億円)で世界603位に留まっている。それでもロックフェラー家全体の単位では1兆円を超える資産を有しているといわれているが、一族の初代であるディヴィソン・ロックフェラーの資産は当時のアメリカのGDPの1.5%(現在の2500億ドル相当、約28兆5000億円)を占めていたことに比較すれば、今やその面影もないということになるのだろうか。

 現在の同家のメンバーも別々の場所でそれぞれの生活を送っており、急速に“世俗化”が進んでいるという。そしてもちろん、今年101歳を迎える三代目当主の健康状態も取り沙汰されている。

 アメリカの黄金時代(Gilded Age)を中心に栄華を誇り、戦後は政治的強権をふるい陰謀論者たちの敵意を一身に浴びていたロックフェラー家も、その役割を終えたということになるのだろうか。しかし世の中にそう思わせるところが“印象操作”であり“謀略”であるという“陰謀論的”な見方もできないわけではないのだが……。

 一説によれば、もし今年の大統領選で共和党(トランプなど)が政権を握った場合、ロックフェラー家の影響力は再び盛り返してくるはずだともいわれている。また、シリア情勢やISの台頭などの混迷を極めた世界情勢の中にあっては、むしろ“世界政府”の樹立を望む声が上がってこないとも限らない。いずれにしても現在がまさに激動の時代にあることをあらためて実感させてくれる話題ではないだろうか。

(文=仲田しんじ)

http://tocana.jp/2016/02/post_8971_entry.html




◆デヴィッドの死で、ロックフェラー一族が結束したのでしょうか?とにかくアメリカ・ファーストを掲げNWO潰しに躍起になっているトランプ大統領を何とか弾劾しようとイルミナティの残党が必死になってキャンペーンを始めています。トランプは変質病のナルシストで、こんな男に核ボタンのケースを持たせておくことは非常に危険であるというわけです。民主党だけではなく共和党も結束いていると言う。まあイルミナティは右も左もお仲間ですからね。




病名は「偏執病のナルシスト」? 米国で広がるトランプ大統領弾劾の動き

サイン

トランプ大統領の暴言が止まらない。「オバマが選挙戦中にトランプタワーを盗聴した」(3月4日)と爆弾発言をしたが、その証拠は示されていない。ティラーソン国務長官が来日するも、米国で激しさを増す「トランプ弾劾」の動きを追った。ジャーナリストの矢部武氏が取材した。

* *  *

 注目されているのは、35人の精神科医などが連名でニューヨーク・タイムズ紙に送った投書だ。
〈トランプ氏の言動が示す重大な精神不安定性から、私たちは彼が大統領職を安全に務めるのは不可能だと信じる〉(2月13日付)と警告したのだ。

「偏執病のナルシスト」

 米国精神医学会(APA)は「精神科医が自ら診察していない公的人物の精神状態について意見を述べるのは非倫理的だ」として禁じる規定を設けている。しかし、この35人は「黙っていることはあまりに危険すぎる」と考え、あえて規定を破って発言したのだ。

 それでは、トランプ氏が抱えるとされる「自己愛性パーソナリティー障害」(NPD)とはどういうものか。APAによれば、多くの人に自己愛性の傾向はあるが、そのうち「NPD」と診断される人は1%程度だという。NPDの診断基準は、「自分を過大評価し、実績や才能を誇張する。過度の称賛を求め、対人関係で相手を不当に利用する。共感性に欠け、傲慢で横柄な態度をとる」など9項目からなり、五つ以上があてはまると相当するという。

 臨床心理博士として約25年の診療経験を持つリン・メイヤー医師は、「ほとんどの項目がトランプ氏にあてはまる」と話す。たとえば、トランプ氏が「自分は賢いので、毎日の情報機関からのブリーフィングは必要ない」と話したことについて、メイヤー医師は「“頭が良くて何でも知っている”という誇大妄想からきていると思います。自己を過大評価し、実際にない能力があるように思い込んでいて、国や国民を危険にさらす可能性があります」と分析する。さらに怖いのは、自己制御が利かない衝動性と精神不安定性を持つ人物が核のボタンを握っていることだという。

 トランプ氏のNPDを懸念する精神科医が増える一方で、それに異議を唱える専門家もいる。デューク大学のアレン・フランシス名誉教授は、「トランプ氏の自己愛の強さは世界的かもしれないが、それは彼が精神障害であることを意味しない。その前提条件となる精神的な苦痛を感じていないからだ」という。

 しかし、メイヤー医師は「(トランプ氏は)苦痛を感じていると思う」と反論する。「夜中もツイッターで反撃しているのをみると、批判に対してかなり苛立ち、精神的に参っているのではないかと想像します。おそらく、周囲の人たちが彼の怒りを鎮めようと努めているのでしょう」

 ただ、たとえトランプ氏が精神障害だとしても、それだけで「大統領として不適格」ということはできない。過去にもうつ病や双極性障害などを抱えた大統領はいたからである。しかし、トランプ氏の問題は、自身の精神不安定性が米国の言論の自由や民主主義などを危険にさらすと懸念されていることだ。

 長年共和党員だったという元控訴裁判事はこう語る。
「トランプ氏は米国の基本的な価値や常識的な礼儀を心得ていないように思える。意見が異なる人を片っ端から攻撃し、ツイッターで政策を発表する。このような人物が大統領の座に居座り続けるのは危険すぎます」

 結局、トランプ氏が大統領として適格かどうかは、最終的に国民が判断することだ。世論の圧力が高まれば、副大統領や閣僚、議会が行動を起こすことになるだろう。議会ではすでに動きが出ている。

民主党のアール・ブルーメナウアー下院議員は2月半ば、「職務不能を理由に大統領を解任し、副大統領を代理に据える手続き」を定めた憲法修正第25条の適用に備える会を立ち上げた。

この条項には「副大統領と閣僚の過半数が“大統領は職務上の権限と義務を遂行できない”と判断した場合、副大統領が代行する」と明記されている。同議員は「トランプ氏は就任式の参加者数を誇張し、得票数で負けたのは不正が行われたからだなどと根拠のない主張を繰り返している。妄想症で偏執病の大統領には本条項が必要になると思います」と述べた。

 他に「トランプ解任」の方法として、可能性が高いのは弾劾だ。憲法第2条は「反逆罪、収賄罪、重罪または軽罪で弾劾訴追を受け、有罪となった大統領は罷免される」と規定している。

反トランプデモ

 トランプ氏はすでに利益相反問題で提訴され、ロシアとの不適切な関係で調査を受けている。利益相反に関しては憲法に「報酬条項」があり、連邦政府の当局者が外国政府から報酬や贈与を受け取ることを禁止している。同氏は国内外で所有するホテルなどの事業を通して外国政府から報酬を受け取る可能性があるため、全ての事業資産を売却するか、独立管財人が運営する「白紙委任信託」に移さなければならない。

 しかし、それを拒否し、経営権を子供に譲ることで済ませようとしている。その結果、就任直後にワシントンにある政治倫理監視団体(CREW)から提訴された。有罪となれば、弾劾訴追の根拠になる可能性がある。

 また、「ロシアの米大統領選への関与にトランプ陣営が加担したのではないか」とする疑惑で、FBIや上院情報委員会などの調査を受けている。焦点はトランプ陣営の関係者がロシア側と接触し、ハッキングなどで「共謀」したかどうかである。

 これまでにトランプ陣営の選対参謀を務めたポール・マナフォート氏ら数人がロシア側と接触したことは確認されたが、「共謀」の証拠は出ていない。しかし、疑惑は膨らみ、3月1日にはトランプ陣営の幹部だったジェフ・セッションズ司法長官が昨年7月と9月に駐米ロシア大使と面会していたことが発覚。

 ちょうどハッキング疑惑が問題になっていた時期だ。同長官は上院の公聴会で、「選挙戦中にロシア当局者と面会したことはない」と証言していたため、野党・民主党から「偽証罪にあたる」と辞任を求められたが、拒否した。

 さらに民主党は政治的な影響を受けない特別検察官の任命を求めているが、注目すべきは一部の共和党議員がこれに同調していることだ。再選を意識してトランプ政権と距離を置こうとしているように思われる。とくに大統領選でクリントン候補が勝利した選挙区を地盤とする共和党議員は、地元で高まる「反トランプ」の圧力を感じているようだ。

 これは大統領の弾劾を進める上でカギとなるだろう。共和党が両院で多数を占める現状では、一定の同党議員の賛成がなければ弾劾できないからである。

 3月12日にギャラップが行った調査ではトランプ大統領の支持率は42%(不支持率51%)と低調で、「公共政策世論調査」(PPP)によればすでに国民の約半数が弾劾に賛成している。今後、さらに世論が高まれば、来年の中間選挙を見据えて弾劾支持に傾く共和党議員が増える可能性はある。

 冒頭のトランプ大統領の「盗聴」発言だが、法律専門家によれば、「大統領職を利用して“虚偽告発”するのは権力乱用にあたり、弾劾訴追の根拠となるだろう」という。

(ジャーナリスト・矢部武)

※週刊朝日 2017年3月31日号

http://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E7%97%85%E5%90%8D%E3%81%AF%E3%80%8C%E5%81%8F%E5%9F%B7%E7%97%85%E3%81%AE%E3%83%8A%E3%83%AB%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%88%E3%80%8D%EF%BC%9F-%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%A7%E5%BA%83%E3%81%8C%E3%82%8B%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%97%E5%A4%A7%E7%B5%B1%E9%A0%98%E5%BC%BE%E5%8A%BE%E3%81%AE%E5%8B%95%E3%81%8D/ar-BByz3Xj?ocid=iehp#page=1




◆韓国でも弾劾、アメリカでも弾劾ですね。「偏執病のナルシスト」は日本にも相当いますよ。蓮舫を筆頭に民進党の先生方は男女を問わず、殆どがこの病じゃないですか?

▼だったら弾劾しなきゃニャア~

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トランプ万歳

トランプ大統領の就任後の公約の実行力を見て、「トランプ万歳!」と叫ぶ米国民が多い。 ところが、マスメディアと旧支配層は、ウソばかりを宣伝しています。 なぜなら、大株主・広告主・CIA警察によって支配され操作されているからです。 医師会の発表も「ヤラセ」です。 こういう扇動情報と洗脳工作に乗せられないことが大切です。 それでは、トランプが、第45代大統領に就任する以前の2016年の選挙戦中の衝撃的な「演説」を視聴してみましょう。 
https://youtu.be/AxaKMc2vWjc

公務員制度改革を潰した官僚ども

豊洲移転問題と森友学園問題は、行政組織の「長」たる政治家の責任を追及する問題ではなく、官僚機構の中で行政実務を行う「実権者」の責任を追及すべき問題だ。 つまり、「行政実務の実権者」の交渉内容を明確化すべき問題であり、具体的には、都議会多数派を牛耳って都庁・業者と交渉してきた内田茂都議と、森友学園と交渉して国有地売買を決定した財務省の枝廣直幹ら元近畿財務局長の交渉内容を明確化すべき問題である。 だから、石原元都知事とか、安倍首相の監督責任を追及しても、官僚機構の不透明な交渉内容を何も解明できない。 

No title

トランプ頑張れ~☆

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