嵐の前の静けさ



◆連休で世間はのんびりムードですが、10月10日は衆院選の公示日で全国の候補者には激しい緊張が走っていることでしょう。しかし、我々は朝鮮半島から目をそらせない状況にあります。10月10日は北朝鮮労働党創立70周年記念日ですので、金正恩がまたミサイルを発射するかもしれませんし、南朝鮮は中韓通貨スワップの期限が切れます。中国からは更新の返事もないようで、韓国経済は大ピンチでしょう。トランプ大統領が「嵐の前の静けさだ」と意味深な発言をしていましたが、斬首作戦でも実行するのでしょうか。いずれにせよ10月10日になると火の酉年の象意が顕著になりそうです。世界経済もリーマンショックより大きな金融危機を懸念する声も上がっているようで、何か不穏な空気が漂っています。




10月10日の朝鮮労働党70周年記念日に金正恩は何をやろうとしているのでしょうか?

10月10日の朝鮮労働党70周年記念日に金正恩は何をやろうとしているのでしょうか。

長い間、世界中で戦争、テロ、金融崩壊を起こさせることで巨額の富と権力を得てきた世界の支配層は北朝鮮に何かをするように命じたようです。彼等の許可がないと、いくら独裁者の金正恩でも何もできないと思います。

支配層は世界戦争を勃発させたくて仕方ないようです。そのために、様々な工作を行っています。

以下の情報が本当なら。。。北朝鮮は10月10日に太平洋で水爆実験をするか、アメリカのグアムに向けてミサイルを発射するようなことになるのでしょうか。太平洋で水爆実験をすると日本の漁船も被害に遭う恐れがあります。

また、爆発現場周辺海域(太平洋で核爆弾を爆発させ3.11の大地震と津波を発生させた時と同じように)が汚染され海洋生物が死滅してしまいます。グアムやハワイにミサイルが届いてしまったら。。。

そうならないことを祈るばかりです。この情報が恐怖を煽るためだけのたちの悪い偽情報であればよいのですが。

それと、ラスベガス銃乱射事件を予言したイルミナティ・カードが存在しているようです。以下がそのカードですが。。。
ラスベガス銃乱射事件も支配層が計画した大量殺人計画だったのでしょう。

イルミナティカード

※支配層とは・・・NWOの実現を目指すグローバリストであり、ロスチャイルドなどの金融エリート、ネオコン、軍産複合体、ナチス、CIAを含むディープステート、リベラル左翼(米民主党、共和党の多く、共産主義政府、社会主義政府)、政治リーダーの殆ど、グローバル企業、国連、バチカン、他。。。です。

警告:10月10日(アメリカは10月9日)にアメリカで再び恐ろしいことが起こる危険性があります。


日曜日夜にラスベガスで米史上最悪の銃乱射事件が起きましたが、未だに犯行動機が解明されずアメリカ人の不安と恐怖が増す中で、10月10日(10月9日)にアメリカでさらに恐ろしいことが起きる危険性があります。

米当局が入手した信頼できる情報によると、10月10日(10月9日)に、北朝鮮は、吐き気を覚える理由でアメリカ全土に壊滅的な影響を与えるような事を起こそうとしているとの確認が取れました。

ラスベガス銃乱射事件が米史上最悪なら、それよりもさらに恐ろしいことをアメリカ人は体験させられることになります。
多くの犠牲者を出した今回の銃乱射事件でアメリカ全土が動揺している時に、邪悪な独裁者の金正恩はこれをチャンスととらえて10月10日(10月9日)に何らかの行動を起こそうとしています。

金正恩はここ最近、彼が注目されていないことに不満を感じており、10月10日(10月9日)にアメリカに対して何らかの攻撃を仕掛けるよう命じました。北朝鮮の準備は万端です。金正恩はその日、これまでよりもさらに一歩進んだ行動に出ることになるでしょう。


http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52015562.html




「嵐の前の静けさ」の朝鮮半島―北朝鮮は10日に向けてミサイルを発射するか!?

朝鮮半島が不気味なぐらい静かだ。トランプ大統領の国連総会での「北朝鮮を完全に破壊する」発言(19日)に金正恩委員長が「暴言には必ずその代価を払わす」(21日)と噛みつくなど米朝首脳同士による激しいバトルはあったものの、その後は小康状態が続いている。

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 米軍は9月23日に米戦略爆撃機「B-1B」2機とそれを護衛する戦闘機「F-15C」など軍用機10機を休戦協定(1953年)以来初めて「海の38度線」と称される北方限界線(NLL)以北に北上させ、北朝鮮を威嚇する軍事示威を行ったが、北朝鮮は9月15日の弾道ミサイル「火星12号」の発射以降、全く音なしの構えだ。

 金委員長が自らの声明で「国家と人民の尊厳と名誉、そして私自身の全てを賭けて、トランプの暴言に対して必ずその代価を払わす」と内外に向けて啖呵を切った以上、このまま何もしなければ、沽券、威信にかかわる。「好き勝手なことを言っている老いぼれには行動で見せるのが最善である」と大口をたたいた以上、何らかの行動に出るだろう。

 北朝鮮は先月28日頃、平壌郊外の山陰洞の兵器研究所(工場)から複数のミサイルをどこかに移動させている。北朝鮮のミサイルの移動に合わせるかのように米軍のミサイル追跡艦「ハワード・レーレンシェン」も28日午後、長崎の佐世保から出航しているのが確認されている。今年だけでも過去3回この追跡艦が出航してから数日後に北朝鮮はミサイルを発射していた。直近では7月4日の二段式の弾道ミサイル「火星14号」で、出航から3日後に平安北道のパンヒョンから発射されていた。

 ミサイルの移動と追跡艦の出航からほぼ1週間経つのにミサイルはまだ発射されてない。米国の攻撃を恐れ、自粛しているのか、それともロシアが説得して自制しているのか、あるいは発射のタイミングを見計らっているだけなのか、様々な見方がなされているが、準備さえ整っていれば、いつ発射されても不思議ではない。

 北朝鮮は10日には労働党創建日を迎える。その2日前の8日は父・金正日総書記就任20周年の記念日である。ミサイル発射を決行するとすれば、過去にも核実験や衛星と称するテポドンなどが記念日に合わせて行われていたからこのタイミングにセットする可能性が大だ。一部に米国の対北制裁に同調する中国への反発から18日に開幕する中国共産党大会に合わせるとの見方もあるが、どちらにせよ、北朝鮮のミサイル発射が再開されるのは時間の問題のようだ。

 発射されるミサイルがグアムをターゲットとする「火星12号」か、それともハワイや米本土攻撃用の「火星14号」か、一度も発射実験をしたことのない東海岸を標準に定めた三段式の大陸間弾道ミサイル「火星13号」なのかは発射されるまでは誰にもわからない。

 北朝鮮の今回の対応が太平洋上の水爆実験など即「史上最高の超強硬対応措置」とは考えにくいが、トランプ大統領が「米国を脅かすなら北朝鮮は今すぐに世界が見たことのない火炎と激しい怒りに直面する」(8月8日)「グアムであれ、どこであれ、米国の領土であれ、同盟国であれ、何かすれば、金正恩は本当に後悔することになる」(8月11日)と予告していることから北朝鮮がミサイルを発射すれば、9月3日にペンタゴンがトランプ大統領に提出したとされる「同盟国を脅威に陥れない軍事オプション」(マティス国防長官)が作動することになるかもしれない。そうなれば、朝鮮半島の緊張状態は極限に達するだろう。

(参考資料:北朝鮮の「史上最高の超強硬対応措置」で米朝軍事衝突は不可避!)

 もう一つ危険な兆候は、米軍が今月中旬にステルス戦闘機「F-22」や「F-35B」など軍用機を再度、NLL越えさせ、北朝鮮側の公海上で軍事示威を行うことだ。軍用機だけでなく、15日頃に日本海に入る「海上の軍事基地」と称される米海軍第7艦隊所属の空母「ロナルド・レーガン」率いる空母打撃群も同じように北上し、北朝鮮領海に近い公海上での訓練を計画している。

 空母打撃群はイージス駆逐艦、ミサイル巡洋艦、支援艦、核ミサイルを搭載したオハイオ級戦略原子力潜水艦などで構成されているが、同海域でICBMを含む北朝鮮の弾道ミサイルを探知・追跡・迎撃する訓練を韓国海軍と実施すると伝えられている。

 前述したように米軍はすでに先月23日にグアムのアンダーセン空軍基地を出発した「B-1B」戦略爆撃機2機が沖縄嘉手納基地から出発した「F-15C」戦闘機4機の護衛の中、NLLを越え、北朝鮮の領空に近い国際空域で2時間にわたって軍事示威を行っている。

 NLLは日本海に面した元山沖から距離にして60kmしか離れてない。「B-1B」はNLLから150kmまで北上し、潜水艦弾道ミサイル(SLBM)基地のある新浦から120km~150km、核実験場の咸鏡南道吉洲豊鶏里から130km~140kmまで飛行していた。

 「B-1B」は空対地巡航ミサイル24基など61tに及ぶ兵器を搭載していて、930km離れた場所から平壌の労働党庁舎など北朝鮮の核心施設を半径2~3km内で精密打撃することができる。地中貫徹爆弾「バンカーバスター」も保有しており、金委員長ら首脳部が潜む地下バンカーなどへの空爆も可能だ。明らかにいざとなったらいつでも攻撃できるとの本気度を示すための軍事デモンストレーショであった。

 その後、判明したことだが、このデモンストレーションには空中給油機や早期警報機のほか金委員長ら首脳部の斬首作戦を遂行する特殊部隊を運ぶ「MC-130」輸送機と作戦を遂行する特殊部隊を無事ソウルに帰還させる軍用ヘリまで動員されていた。本番さながらの演習が行われていた。

 この時は北朝鮮は全く対応ができなかった。深夜に侵入したため不意を突かれたから▲電力不足でレーダーが稼働せず、捕捉できなかったから▲元山に配備されている地対空ミサイル「SA-5」では届かなったから▲国際空域を飛行し、領空侵犯しなかったからなど様々なことが取り沙汰されているが、原因は不明である。

(参考資料:北朝鮮が北上した米戦略爆撃機「B-1B」を迎撃できなかった謎)

 国連総会に出席していた李容浩外相は2日後の25日、ニューヨークで「これからは米国の戦略爆撃機が例え我々の領空境界線を越えていないといっても任意の時に撃ち落とす権利を含めすべての自衛的対応の権利を保有することになるだろう」と米国を牽制していたが、迎撃の能力と意思があるかどうかは別にして、国際空域での迎撃は明らかに国際法違反である。

 問題は、米軍機あるいは空母が、北朝鮮が設定している領海の基線(陸から22km)からさらに92キロメートルまでの「軍事境界線水域(領海・領空」)に入った場合の北朝鮮の対応だ。

 米国も韓国も「軍事境界線区域内の水上・水中・空中における外国軍用艦船・外国軍用飛行機の行動を禁止する」と規定した北朝鮮の1977年の「軍事境界水域」宣言を認めていない。

 それでも韓国は北朝鮮との無用の衝突を避けるため「軍事境界水域」への船舶の入域や通過を自粛してきたが、仮に米軍艦が南シナ海同様に航行の自由を主張し、北朝鮮の軍事境界線に入った場合は、北朝鮮の覚悟次第では一気に開戦という事態も想定される。

 トランプ大統領と金正恩委員長の「究極のチキンレース」は今まさに「度胸勝負」の様相を呈している。

https://news.yahoo.co.jp/byline/pyonjiniru/20171005-00076567/




衆院選公示日「10・10」北暴発警戒、安倍氏とトランプ氏が電話会談

安倍とらんぷ


安倍晋三首相は4日夜、ドナルド・トランプ米大統領と電話会談を行った。米ラスベガスの銃乱射事件に対する哀悼の意を伝えたほか、北朝鮮問題もテーマとなった。衆院選が公示される10日、北朝鮮では朝鮮労働党の創建記念日を迎える。この日に合わせ、北朝鮮が新たな軍事的威嚇に出る恐れもあるため、日米両政府が北朝鮮に対し、緊密に連携していくことを確認したとみられる。

 日本上空を通過し、太平洋上に落下した9月15日の弾道ミサイル発射以降、北朝鮮による軍事的威嚇は鳴りを潜めている。だが、韓国メディアの報道によると、着々と準備を進めている。

 平壌郊外の山陰洞(サンウムドン)にある兵器工場から最近、複数のミサイルが搬出されたと報じられたのだ。同工場ではICBM(大陸間弾道ミサイル)が製造されているとされ、搬出されたのは、9月15日に発射された中距離弾道ミサイル「火星12」、またはICBM「火星14」の可能性が高いという。

 韓国大統領府の鄭義溶(チョン・ウィヨン)国家安保室長は先月27日、文在寅(ムン・ジェイン)大統領と与野党代表が会談した席で、北朝鮮の軍事挑発が10月10日または、中国共産党大会が開幕する同月18日前後に予想されるという見方を示した。

 北朝鮮の矛先が日本に向かう恐れもある。北朝鮮の国営メディア、朝鮮中央通信は2日の論評で、「最近、首相の安倍と内閣官房長官、外相をはじめとする日本の政府当局者らが反共和国圧殺騒動に熱を上げている」と日本を批判し、こんな不気味な予告をしているのだ。

 「日本の反共和国制裁・圧力騒動はすなわち、日本列島に核の雲をもたらす自滅行為である」
 4日の安倍首相とトランプ氏の電話会談は、北朝鮮の新たな暴発に備えたものなのか。「10・10」に向け、緊張が高まっている。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/171006/soc1710060006-n1.html




◆安倍首相は今度の解散を緊急事態解散だと名づけていますが、やはり半島有事を想定しているのでしょう。ニコニコ動画の10日の公示に向けて8党党首が討論をしています。しがらみなしのネット放送です。田原総一郎のような五月蠅い司会がいないだけすっきりして分かりやすいです。

衆議院議員選挙2017 ネット党首討論 ニコニコ生放送



◆日本の心の中野正志氏の一言が共産党の志位を駿殺しています。実に素晴らしい論客です。中山成彬・恭子夫妻が離党し希望の党に鞍替えをしたので一人で踏ん張っていますが、いくら正論を述べてもたった一人ではどうにもならなりません。
希望の党に合流は出来ないのでしょうか。共産党はやはり狂っている。狂惨党と改名すべし。

▼10月10日、何もなければいいがニャア~


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北朝鮮と韓国の朝鮮人

「北朝鮮が、どうでるか?」を心配する事よりも、日本国内で今できる事を早くすべきだ。 

つまり、「日本社会の中で乱暴狼藉を働き、増長膨張する朝鮮人を、どうするか?」ということを真剣に考え、早く対処しなければならない。 

特に、朝鮮総連・韓国民団・関連諸団体の反日的な政治活動を全部禁止すべきである。 例えば、外国人参政権を要求する政治活動など、もってのほかである。

日本国に対する内政干渉、日本文化を破壊する恨の朝鮮文化の普及、共産主義的な暴力革命の淵源、外国人である朝鮮人の脅迫等の犯罪行為を助長している。

野放しの朝鮮人

戦後の日本政府は、朝鮮人の脅迫等の犯罪行為を助長し、今も野放しのままである。
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